ここ数年、スマホ決済サービスが盛り上がりを見せている。特に、2018年12月4日よりPayPayが始めた「100億円あげちゃうキャンペーン」は大きな話題となった。このキャンペーンをきっかけに、スマホ決済サービスを含むキャッシュレス決済サービスに関心を持った生活者も多いのではないだろうか。そこで、キャッシュレス決済サービスの生活者への浸透度合いを年末年始にかけてトラッキングするため、「リアルタイム調査※1」というスキームを用いて調査を行った。調査は2018年12月初旬から1ヵ月にわたり、2〜3日に1度の頻度で全15回実施し、各サービスの浸透度を時系列で確認した。
※本記事は、2019年3月25日刊行の定期誌『MarkeZine』39号に掲載したものです。
サービスごとの認知率推移
まず、主要なキャッシュレス決済サービスの認知率の推移を時系列で確認する（図表1）。
ベース：全体（1回の調査あたり416名）／複数回答
調査を始めた12月初旬、PayPayの認知率は3割半ばであったが、その後順調に上昇して19日には7割弱とピークを迎え、以降同等のスコアで推移した。一方、サービスとしては先行していたLINE Payについては12月初旬から6割前後で推移している。その他の主要なサービス群と比較しても、PayPayの順調な立ち上がり具合が見て取れ、12月4日に開始したキャンペーンの効果の大きさがうかがえる。
本調査を実施する前の仮説として、大型キャンペーンによるPayPayの勢いがキャッシュレス決済サービス全体としての盛り上がりへと波及し、他サービスも連動してスコアが上昇する可能性があるとみていた。しかし、調査期間中にPayPay以外のサービスの認知率が大きく上昇することはなかった。テレビCMやキャンペーンを通してPayPayを知ることがあっても、競合サービスも同時に認知されるということはあまり起こらなかったといえよう。
※1 マクロミルで提供しているブランド調査ソリューションサービス。ブランディング指標（認知度、好意度等）の意識調査データを、高頻度で計測し、調査結果をダッシュボード上でリアルタイムに確認できる。
▼調査レポート
『キャッシュレス決済の浸透をリアルタイムに追う！2018年12月から1カ月をトラッキング』（HoNote）
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