メディア基点でクリエイティブを考える会社を

MZ：まず、どのような理由で合弁会社の設立に至ったのでしょうか。

森井：以前、MarkeZineでも記事になっているエースコック様のTikTok施策でQuark tokyoと協業していたのですが、Quark tokyoは、「若年層のインサイトからクリエイティブを作っていき、メディアに最適なアウトプット」を行っていました。これを目の当たりにしたとき、この部分だけを抜き出したらビジネスとしてニーズがあるのではないかと考えました。

オノダ：Quark tokyoのクライアントの方からも「YouTubeをどうやって攻略しよう」「Instagramの広告活用はどうしたらいいのだろう」といった声はどんどん大きくなってきていました。僕個人としても、いろいろなメディアに対してクリエイティブを企画制作していく中で、本当にこの話法がこのメディアにおいて正しいのだろうかということに、疑問を持ち始めているところでした。

　そうした中、CCIから「メディアを基点にクリエイティブを考える会社を一緒に作りませんか」というお話を頂きました。今までQuark tokyoのクライアント様との取り組みにおけるデータを蓄積し、A/Bテストなどを行ってきましたが、CCIとMEDIATORを立ち上げることで、CCIの持つ膨大なデータやノウハウと僕らの持つユーザーインサイトなどの知見を掛け合わせることができると思い、今回の新会社設立に至りました。

加藤：ここ1年ほどの間に、メディア基点でクリエイティブを考えたいという要望がかなり多くなってきました。CCIでは広告配信などに関する膨大なデータやノウハウを持っていたものの、体系化はできていなかったです。MEDIATORではその体系化を進めるとともに、クライアントの支援に活用していきたいと考えています。

佐々木：こうした、メディア基点でクリエイティブを考えるというビジネスは、まだ誰も思いついてなかったのではないかと思います。私としても、メディアに出稿して結果が出ないときに、「クリエイティブが合わなかった」という言葉が出ることがとても多くなってきたと感じていました。多分、理由がわからないからそういう話になるのではないかと思います。

　現在は、パフォーマンスをどう改善するかという課題や、運用に重きが置かれがちですが、もっと前段階の、クリエイティブに着眼していく必要があると日々の業務で感じていました。それがMEDIATORに参画したきっかけです。

各プラットフォーマーに強い精鋭が集結

MZ：MEDIATORは、現在何名体制で活動しているのですか。

オノダ：現在は5名で活動しています。今回インタビューを受けている4名に加えて、もう1名プランナーの水野がいます。

MZ：では、オノダさん、森井さん、加藤さん、佐々木さんの得意分野をお聞かせください。

オノダ：誰かが僕を初対面の人に紹介してくれるときには、「日本一若年層マーケティングに詳しい人です」と言っていただくことが多いですね（笑）。

森井：私はCCIでメディアの売上を最大化したり、新しくメニューを作ったりするというサポートをメインの業務として長年やってきました。主にTwitterとFacebook、Instagramを担当してきたので、オールラウンドに対応できるのが強みです。

加藤：ここ1年ほどは、CCIでTikTok案件の対応をしていました。私はTikTokの鬼として、どう活用すると最適な効果が出るのかというところは自信を持ってコンサルティングし、ソリューションを提供していきたいと思っています。

佐々木：CCIでは営業として、代理店・クライアントに対する最適なメディアプランの提案を行っていました。MEDIATORでも私の強みである突破力を活かして、メディア基点の提案を行いたいと考えています。