マーケティング調査・コンサルティングサービスを提供するヴァリューズは、マーケティング分析サービス「VALUES eMark+」を使用して、2019年1月~10月のWebサイトのアクセス数、スマートフォンのアプリの起動数を調査し、ランキングを作成。前年と比較してユーザー数が伸びているWebサイト、アプリについても分析を行った。
WebサイトトップはGoogle、2位にAmazon、3位に楽天市場 SNSではTwitterが上位に
2019年Webサイト年間トップは検索エンジンの「Google」。2位は「Amazon.co.jp」、3位は「楽天市場」となり、2大ショッピングモールのユーザー数が拮抗した。上位3サイトはPCとスマートフォン合わせて、のべ1億人以上がWebサイトに訪れており、日常利用が定着していると言える。
SNSに着目すると「Twitter」は5位、「Facebook」は10位となり、Webサイトの訪問者数はTwitterに軍配が上がった。
4位「Yahoo!JAPAN」、7位「Yahoo!ニュース」、11位「Yahoo!ショッピング」など“Yahoo!関連”サイトも複数ランクイン。根強い人気がうかがえた。
8位の「YouTube」は、動画配信系サービスで唯一のランクインだった。
対前年ユーザー増加数でもGoogleがトップに 東京五輪公式やメディア系も急伸
昨年2018年と比較してユーザー数が伸びたWebサイトを調査。ユーザー増加数ランキングでも「Google」はトップとなり、検索ニーズはより一層高まっていることがわかる。
東京オリンピック・パラリンピック開催を2020年に控え、観戦チケットの抽選販売も話題を集めたことから、公式Webサイト「東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会」も上位にランクインした。
「カテゴリ」を見ると、メディアが数多くランクインしているのが特徴的だ。中でも「Smartザテレビジョン」や「FNN.jpプライムオンライン」など、芸能・テレビ番組に関連するメディアが大きくユーザー数を伸ばしている。
新興のメディアプラットフォームとしては「note」が上位にランクイン。ビジネスパーソン向けWebマガジン「TRANS.Biz」も前年と比べると大幅にユーザー数が増加した。
アプリでトップの「LINE」は利用者が1億人に迫る SNS系も複数上位に
2019年最も利用されていたアプリは、「LINE」。利用ユーザー数は約9,300万人と1億人に迫る勢いで、2位の「Twitter」に大差をつける結果に。「Twitter」はWebサイトのランキングで5位だったが、アプリでは2位に浮上した。「Instagram」も6位にランクインしており、アプリではSNS系が上位を占めている。
3位は「Amazonショッピング」で5,000万弱人が利用。4位は「Facebook」、5位は「Yahoo!」となった。「Yahoo!」は、天気や乗り換え案内、ショッピングなど様々なサービスがランクインしている。
対前年の伸び率・アプリユーザー増加数では「PayPay」がトップに キャリア系では「d払い」
昨年と比較して利用者数が伸びたアプリを調査したところ、トップはスマホ決済アプリ「PayPay」だった。2018年10月にサービスを開始したため、前年比が驚異的な伸び率となった。総額100億円をユーザーに還元するプロモーションや、10月には消費税増税にともなうキャッシュレス・ポイント還元事業が追い風となり、増加につながったと考えられる。
他には通信キャリア系決済アプリの「d払い」も前年比が約4倍に伸びており、「楽天ペイ」、「Google Pay」など、全体的にスマホ決済アプリが躍進した。
また、「セブン-イレブン」、「ローソン」など、コンビニ公式アプリも利用者数を伸ばしている。店舗検索や商品情報、お得なクーポンなどの情報を入手できることもあり、日常利用が定着していることが考えられる。
ニュース系アプリでは、お笑い芸人の千鳥や日向坂46などが、便利機能やコンテンツを紹介するCMが話題となった「SmartNews」、マクドナルドの無料クーポンがもらえるCMを展開した「グノシー」がランクインした。
【調査概要】
調査主体:ヴァリューズ
調査対象:全国のヴァリューズモニター(20歳以上男女)
調査方法:ネット行動ログとユーザー属性情報を用いたマーケティング分析サービス「VALUES eMark+」を使用し、2019年1月~10月のネット行動ログを分析。
※Webサイトのユーザー数はPCおよびスマートフォンからのアクセスを集計し、ヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に、国内ネット人口に則して推測。Webサイトの「カテゴリ」はヴァリューズが独自に定義。
※アプリのユーザー数は、Androidスマートフォンでの起動を集計し、ヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に、国内ネット人口に則して推測。アプリのカテゴリはGoogle Playのアプリカテゴリより取得。メール、Google Chrome、YouTube、Googleマップ、Gmailなどプリインストールアプリは対象外。
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