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動画広告が大きく伸長、全体の約2割に 電通グループ4社が「2019年 日本の広告費」の詳細分析を発表

 国内電通グループのデジタル広告領域を牽引する4社(D2C、CCI、電通、電通デジタル)は、「2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。

動画広告が前年から大きく伸長、全体の約2割に

 2019年のインターネット広告媒体費は、1兆6,630億円(電通「2019年 日本の広告費」より)。そのうち構成比が高いのは検索連動型広告(40.2%)とディスプレイ広告(33.3%)で、合わせると7割を超える。ビデオ(動画)広告は前年比157.1%の3,184億円と大きく伸長し、全体の19.1%となった。次いで、成果報酬型広告(6.3%)、その他のインターネット広告(1.0%)と続く。

インターネット広告媒体費の広告種別構成比
インターネット広告媒体費の広告種別構成比

【広告種別の定義】
・ディスプレイ広告:サイトやアプリ上の広告枠に表示する画像、テキストなどの形式の広告およびタイアップ広告。
・検索連動型広告:検索サイトに入力した特定のワードに応じて、検索結果ページに掲載する広告。
・ビデオ(動画)広告:動画ファイル形式(映像・音声)の広告。
・成果報酬型広告:インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告。
・その他のインターネット広告:上記以外のフォーマットのインターネット広告。メール広告、オーディオ(音声)広告など。

運用型広告が約8割

 インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、現在の主流となっている運用型広告は1兆3,267億円(インターネット広告媒体費全体の79.8%)。次いで予約型広告(同13.9%)、成果報酬型広告(同6.3%)となった。また運用型広告は前年比115.2%、予約型広告も同117.4%となり、いずれも2桁成長となった。

インターネット広告媒体費の取引手法別構成比
インターネット広告媒体費の取引手法別構成比

【取引手法の定義】
・運用型広告:検索連動型広告、およびデジタル・プラットフォーム(ツール)やアドネットワークを通じて入札方式で取引されるもの。
・予約型広告:純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由もしくは直接広告主に販売されるもの、およびデジタル・プラットフォーム(ツール)やアドネットワークを通じて非入札方式(固定価格)で取引されるもの。
・成果報酬型広告:インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告。

動画広告は運用型も予約型も大きく伸長

 取引手法別×広告種別では、運用型の検索連動型広告が全体の40.2%と最も構成比が大きく、次いで運用型のディスプレイ広告が24.2%と続いた。また運用型のディスプレイ広告が微減となる一方でビデオ(動画)広告は運用型(前年比145.1%)も予約型(同229.4%)も大きく伸長した。

インターネット広告媒体費の取引手法別×広告種別構成比
インターネット広告媒体費の取引手法別×広告種別構成比

ソーシャル広告費はインターネット広告媒体費全体の約3割に

 ソーシャルメディアのサービス上で展開されるソーシャル広告は前年比126.0%の4,899億円と高い成長率で推移し、インターネット広告媒体費全体の29.5%を占めた。

ソーシャル広告構成比推移
ソーシャル広告構成比推移

 また、ソーシャルメディアの種類別に「SNS系」「動画共有系」「その他」に分類すると、「SNS系」が2,280億円で最も規模が大きく、「その他」1,480億円、「動画共有系」1,139億円となった。

ソーシャル広告種類別構成比

ソーシャル広告種類別構成比

【ソーシャル広告の定義】
 「ソーシャルメディア(※)」のサービス上で展開される広告。
※ユーザーが投稿した情報をコンテンツとし、ユーザー間で共有・交流するサービスを提供するメディア(プラットフォーム)。
 ソーシャルメディア例:SNS/ブログサービス/ミニ(マイクロ)ブログ/動画共有サイト/ソーシャルブックマーク/電子掲示板 など

2020年のインターネット広告媒体費は総額で1兆8,459億円になると予測

 2020年のインターネット広告媒体費は前年比111.0%、1兆8,459億円となり、近年と比較し成長率がやや緩やかになるものの、引き続き成長が続くと予測。

インターネット広告媒体費総額の推移(予測)

インターネット広告媒体費総額の推移(予測)

動画広告は2020年に3,597億円まで拡大する見込み

 2020年のビデオ(動画)広告は、2019年の成長率に比べるとやや緩やかになるものの、前年比113.0%と伸長し3,597億円まで拡大すると予測。

ビデオ(動画)広告市場の推移(予測)
ビデオ(動画)広告市場の推移(予測)

【調査概要】
・調査主体 :D2C/サイバー・コミュニケーションズ(CCI)/電通/電通デジタル
・調査時期 :2019年12月~2020年2月
・調査方法 :以下の調査に基づき、推定作業を実施
 (1)インターネット広告媒体社等を対象としたアンケート調査(郵送調査/Web調査)
 「2019年(令和元年)日本の広告費 インターネット広告媒体費 についてのお伺い」として実施
 (2)同、追加ヒアリング調査
 (3)各種データ収集・分析

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