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BtoB企業のYouTubeチャンネル運用を女子大生インターンがやってみたら?

YouTubeはBtoCだけの戦略じゃない!ビジネスパーソンの情報収集も動画が主流になる時代


初挑戦の領域をなぜ現役大学生に任せたのか

 さっきから偉そうに語っている私だが、たかが大学2年のインターンである。初挑戦の領域を任せたのは、どうしてなのか。私の採用を決めたファベルカンパニー代表取締役の古澤氏にストレートに聞いてみた。

ファベルカンパニー 代表取締役 古澤暢央氏
ファベルカンパニー 代表取締役 古澤暢央氏

中山:会社の新たな試みでリスクもあることと思いますが、どうして大学生に任せたんですか?

古澤:デジタルネイティブ世代のほうが知識や経験が豊富だし、大学生でも高校生でも最初の一歩をともにできる人と一緒にトライしていきたかった。だから年齢や性別は関係ないよ。

中山:不安はありませんでしたか?

古澤:中山さんの個人チャンネル(サイクルガジェット)を見て、実績が事前に確認できたので不安はなかったね。特にこういった新たな領域への挑戦は、自らが楽しんで取り組める人が向いているんだ。

中山:ところで、どうしてYouTubeなんですか? 他のSNS強化は検討しなかったのでしょうか?

古澤:1年前に「職人1,000人計画」という構想を立てたんだ。うちではマーケターを“職人”と表現するんだけれど、優れた職人1,000人を集めて、その手元の技(=暗黙知)を再現しよう! と。そこで、職人たちとつながりを持つ(=ともに仕事をする)最初の接点として、YouTubeが最適だと判断したんだ。

 マーケターは職業柄、日々の情報収集に余念がない。でも、Blogとかレポートを読むより動画のほうが楽だし、「ちょっと見」「ながら見」ができる。それに、10年前と2020年のTwitterのタイムラインを比較すると、体感的に画像や動画の投稿が多くなっている。昔よりも通信環境が整ってきた証拠でBtoC、BtoB関係なくこれからの時代は映像が増えていくのは間違いない。

中山:「職人1,000人計画」が元々のきっかけなら、動画の中でミエルカのサービスを売ることは考えていないのですか?

古澤:たとえば、視聴者が(もしくはマーケターが)がうちのYoutubeチャンネルを知って、なんとなく役立ちそうだからとチャンネル登録してくれたとしよう。その後数回にわたって動画を視聴し、親近感や信頼度が増したとする。次第に何をしている会社なのかと興味が湧いて、会社サイトやサービスサイトを見るかもしれない。その一連の行動の中で「こんな便利なサービスあるんだ、無料コースもあるし使ってみよう」と思うことはあり得るだろうね。

 しかしリード獲得を第一目的に置くならYouTubeより適したチャネルは他にたくさんあるので、あくまで副次的な成果として考えているよ。

中山:古澤さんもYouTubeを見ていますか?

古澤:うん。僕がおもしろいと思う企業チャンネルがトヨタイムズ。工場で働いている人達のモノづくりへの想いとか真剣度が伝わってくるし、豊田章男CEOのお茶目なシーンを通じてお人柄もわかる。真面目な講和や会議の様子では、真摯な経営姿勢に感動したよ。トヨタはBtoC企業だけれど、動画を見ることで親近感が湧くし、車を買う立場からすると他メーカーに比べて一歩リードする存在になると思っているよ。

トヨタのYouTubeチャンネル「トヨタイムズ」
トヨタのYouTubeチャンネル「トヨタイムズ」

中山:俳優の香川照之さんが代表の豊田章男さんにインタビューをしていますよね。

古澤:かっこつけたり着飾っていないのがいい。視聴者として、この会社で働いてみたいな~って純粋に思った。そういう会社って僕は好きだし、ファベルもそうありたいなあと。

中山:なるほど。

古澤:AKBのキャッチフレーズが「会いに行けるアイドル」だったように、企業もユーザーと交流する場を設けることが大事。BtoB企業とはいえ、僕らのサービスを買ってくれるのは結局「人」だからね。

――「これからの時代は映像が増えていく。だからこそ時代に合わせた戦略(YouTube)をとって、お客さんとカジュアルに接していきたい」と語ってくれた。

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「動画はBtoC企業のやること」という先入観は捨てる

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この記事の著者

中山 彩歌(ナカヤマ アヤカ)

ファベルカンパニーのインターンで東洋大学2年。専攻はマーケティング。趣味はロードバイクでサイクリングすること。ミエルカチャンネルを2020年4月に開設し撮影・編集を一手に担当している。2019年7月から個人で「サイクルガジェットチャンネル」を運営中。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2020/07/29 16:29 https://markezine.jp/article/detail/33536

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