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MarkeZine Day 2021 Spring(AD)

デジマのプロがいなくても、WEGOが1年で200以上の施策を実行・CVRを180%改善できたワケ

 Web接客ツールを導入したはいいものの、運用のノウハウとリソースがないために想像していた施策ができていない――こうした課題を抱えている企業が実際に多いようだ。3月に開催されたMarkeZine Day 2021 Springでは、「ツールの提供だけでは顧客の課題を完全に解決できない」という理由でReproがローンチしたサービスと、そのサービスを導入したアパレルブランド「WEGO」の驚くべき事例が紹介された。

ツール提供だけでは、企業の課題解決にはつながらない

 Webやアプリの行動データをもとに、最適な人に最適なチャネルで最適なメッセージを届けることを可能にする、カスタマーエンゲージメントプラットフォーム「Repro」。“Webとアプリで最適な接客を行い、1to1マーケティングを実現する”をミッションとしており、アパレル、金融、人材と幅広い業界で導入されている。

 このReproが新しくスタートしたサービスが「コンバージョン最大化サービス(2021年4月にサービス名を変更)」だ。同社でマーケティング部の責任者を務める實川氏は、「ツールを提供するだけでは、みなさんの課題を解決できていないのではないかと考えました」と、サービス提供の背景を詳しく説明した。

Repro株式会社 Marketing Division , Div Manager 實川節朗氏
Repro株式会社 Marketing Division , Div Manager 實川節朗氏

Web接客ツール導入の本来の目的

 コロナ禍の影響で、実店舗を中心に展開している企業でも、ECへの注力を半ば強制させられたところが多いだろう。しかし、ECの売り上げを拡大するために、Webサイトを改修したり、サイト上で施策を実施したりするのには時間とコストがかかる。

 たとえば、サイトの制作を外注している場合、小さな修正だけでも数週間から1カ月程度の期間が必要となる。店舗あがりのスタッフがECも担当しているため、十分なノウハウがない、日常的な業務に追われて改善施策に手を付けられないなど、体制・リソース・ノウハウの問題でWebサイト上での施策を思うように進められないというケースは多い

 そこで活躍するのが、Web接客ツールだ。簡単なテンプレートで、制作会社を使わずに施策を実装でき、PDCAを回しながら売り上げの向上を図ることができる――そんなツールを提供することで、企業のマーケティング支援を実現するはずだった。

 が、「ツールを活用して本来やりたかったことを、実際にはやり切れていないというギャップがある」と實川氏。同社が実施した「Web・アプリ接客ツール利用実態調査」の結果から、落とし穴が見えてきたという。

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この記事の著者

末岡 洋子(スエオカ ヨウコ)

フリーライター

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【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2021/04/26 11:30 https://markezine.jp/article/detail/35912

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