動画マーケティングのコンサルティングを行うプルークスは、各社のSDGsへの取り組み並びに活動に関する発信状況に関して、従業員数が100名以上の一部顧客を対象に調査を実施した。

　まず自社でSDGs関連の活動の有無を調査した。「（活動を）している」と回答した企業は83％、「（活動を）していない」と回答した企業は17％という結果となった。SDGs関連の活動をしていない理由として、100％の企業が「リソース、コストを割くことができない」と回答した。

　次に自社のSDGs関連の活動は17項目のうちどれにあてはまるかを調査した。結果、「すべての人に健康と福祉を」の目標への活動が52.3％と最も多く、「働きがいも経済成長も（18.2％）」や「貧困をなくす（15.9％）」と続いた。昨今の健康経営への注目や、コロナ禍による社会貢献活動への企業の取り組みがうかがえる。

　SDGs活動を「している」と回答した企業に対し、社内外へSDGsの活動について発信できているかを調べた。結果、発信できていない企業は93％にのぼった。発信できていない企業の多くが、「社外へ発信できるほど取り組みが進捗していない」「リソースやコストを割くことができない」と回答した。

　またSDGs活動の発信ツールとして「動画を活用したい、どちらかというとしたい」と回答した企業は83％にのぼり、SDGs活動を動画で発信することに対して意欲的だった。SDGs活動の発信先として「自社サイト」を挙げた企業が25％と一番高く、YouTubeやSNSやデジタルメディアも発信先として選ばれやすいことがわかった。

　2020年よりもSDGs活動の発信への投資に力を入れると回答した企業は、44％であった。一方で発信する上での課題として「効果測定方法がわからない」と回答した企業は29.4％、「目標設定方法がわからない」「情報発信の体制が整っていない」と回答した企業は25.9％にのぼった。

【調査概要】
調査期間：2021年7月1日（木）～2021年8月15日（火）
調査方法：企業のSDGs関連担当者によるアンケート調査分析
調査対象：従業員数100名以上の規模の企業担当者
有効回答数：サンプル数83名

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