店舗とECの枠を超える最適な体験の提供で、顧客のファン化を目指した

MZ：現在、御社が注力されている取り組みを教えてください。

大野：弊社では現在、「OMO施策の推進」「デジタル基盤の整備」という2つのテーマの下に、絵全社的に様々な施策に取り組んでおります。特にOMO施策の推進においては、従来から運営していたECサイトや実店舗に加えて、2021年3月にリニューアルしたライトオン公式アプリを活用することで、新しい顧客接点の創造と価値提供を行うなど、弊社の商品のファンになっていただくための取り組みを進めています。

運用のスピードアップとコストカットを両立

MZ：御社ではOMO施策を推進するにあたり、データマーケティングツール「b→dash」を活用しているとうかがいました。導入したきっかけを教えてください。

大野：元々「b→dash」を導入する前から、店舗会員のECサイトへの誘導や、EC会員の店舗誘導といった店舗とECの相互送客に取り組んでいまして、この相互送客施策を実施するには、店舗会員の中からECサイトでの購入経験がないお客様を抽出する作業、逆に、EC会員の中から店舗での購入経験がないお客様の抽出する作業などが必要で、店舗とECのデータを統合する必要があったので、他社のCDPツールを活用することでデータ統合を実施していました。

　ただ、このCDPツールを使ってデータ統合を行う場合、SQLのスキルが必須である点が弊社にとってはネックでした。SQLを理解している社員が社内にいたのですが、施策を実施する度にその社員にSQLを用いたデータ準備作業を依頼する必要があり、負荷が高まってしまっていたので、SQL知識がないメンバーでもスピード感を持ってデータ準備を行えるようにしたい、という思いがあったことと、CDPツールに要していたコストを少しでも低減したいという思いからツールをリプレイスすることにしました。

MZ：数あるマーケティングツールの中から、なぜb→dashを選択したのでしょうか？

大野：大きく3つの理由があります。1点目は、b→dashに搭載されている「Data Palette」という機能を用いれば、施策に必要なデータの準備をノーコードでSQL知識がなくても準備できるという点。2点目は、元々利用していたCDPツールと比較すると、実施できる施策はそのままでツール費用を約半分に削減できたという点。3点目は、b→dashのカスタマーサクセスの方と随時打ち合わせすることができるので、施策に対するアドバイスをいただけたり、運用方法を一緒に検討してくれたりなど、データマーケティングに関する様々なノウハウをいただける点です。