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脱炭素への関心度合いは約6割/「ポイント付与」や「貢献度合いの明示」が行動喚起に【博報堂調査】

 博報堂の「ミライの事業室」と「博報堂SDGsプロジェクト」は、2021年9月に「生活者の脱炭素意識&アクション調査」を実施した。

脱炭素につながる商品・サービスの情報を知りたい人は半数以上

 脱炭素につながる暮らしの工夫や商品・サービスの情報を「知りたい」と回答した人は56.3%(ぜひ知りたい+知りたい計)と、6割近くを占めた。

脱炭素に取り組みたい分野のトップは「食品・飲料」

 脱炭素に取り組んでみたい分野は「食品・飲料(42.0%)」「電気・ガス・水道などのインフラ設備(40.1%)」「日用品・トイレタリー・衛生用品(29.4%)」などが上位にランクインした。

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「ポイント付与」や「貢献度合いの表示」が脱炭素の行動喚起に

 どんな情報があれば脱炭素の行動が増えそうかを尋ねたところ、トップ回答は「関連商品・サービスを購入・利用するたびにポイントが貯まりオトクに利用できること(36.6%)」だった。

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 「その商品を使うと、平均よりもどの程度CO2排出量を削減できるかの表示(25.7%)」「使い方や行動を変えると、どの程度CO2排出量を削減できるかの表示(25.5%)」など、自身の行動による貢献度合いを具体的に把握したいとする回答も上位にランクインした。

「楽しみながら脱炭素を学べるサイト」がZ世代の回答を集める

 脱炭素をテーマとしたWEBサイトのタイプを複数呈示し、脱炭素に関する情報がどういう形で提供されると便利かを尋ねたところ、「脱炭素に関する情報や生活の工夫が集まった情報サイト」が43.0%と最も高かった。

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 性年代による傾向の差もあり、シニア層は「工夫が集まった情報サイト」、Z世代(15歳~24歳)は「楽しみながら学べるサイト」に回答が集まった。

【調査概要】
手法:インターネット調査
対象:15~79歳の男女1,400名
※分析時は人口の性年代構成比に基づきウェイトバック集計を実施
地域:全国
時期:2021年9月18日(土)~19日(日)
委託先:H.M.マーケティングリサーチ

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2021/10/27 17:30 https://markezine.jp/article/detail/37656

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