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『MarkeZine』(雑誌)

第106号(2024年10月号)
特集「令和時代のシニアマーケティング」

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マーケティング業界の「今」がわかる!「マーケティング最新動向調査 2022」発刊

 2022年1月20日(木)、MarkeZineは調査プロジェクト「MarkeZine RESEARCH」の一環として、調査資料『マーケティング最新動向調査 2022』を発刊しました。

 全4章構成で1・2章ではマーケティング業界および主要プラットフォーマーの1年の動向を俯瞰し、客観的に解説しています。3・4章ではMarkeZine読者を中心とした1,000名以上のビジネスパーソンに対して実施したアンケート調査をもとに、この1年で注力した施策や広告予算の変化、ビジネス課題などをまとめました。

 今回は特に、withコロナ時代におけるマーケティング施策の変化や、ソーシャルメディア活用などに着目し調査しています。

 また、本調査プロジェクトの過去3年分のデータを活かし、マーケティング・販促予算の変化をまとめました。コロナ感染拡大前後の予算変動から、注力分野が明らかになります。

 さらに「売上に対するコロナ禍の影響度別」を新たにクロス集計の項目として取り入れました。「プラス影響」の企業が特に注力した施策や、影響度を問わず投資された施策が見えてきます。

 SNSプラットフォームごとの企業の活用状況をレーダーチャート分析、実態を明らかにしていきます。また、「売上規模別」、「ビジネス形態別(BtoC/BtoB)」のSNS目的別利用状況から、SNS活用の“定石”と“未開拓の分野”がわかります。

 マーケティングの「今」を知り、これからの施策検討に役立つ1冊です。

調査結果例1:コロナ禍で変化する販売チャネル

 販売チャネル別の売上について、「増えた」という回答が最も多かったのは「自社EC サイト」で19.4%。一方、「減った」という回答が最も多かったのは「直接営業」であり、34.9%と突出しています。

売上の変化(チャネル別/昨年比)
売上の変化(チャネル別/昨年比)

調査結果例2:ソーシャルメディアを活用したマーケティング施策・予算の変化

ソーシャルメディアにおけるマーケティング施策やツール活用の予算の変化について、「増えた」という回答が最も多かったのは「SNS のアカウント開設・運用」の28.0%で、「インフィード広告(タイムラインに表示される広告)」17.3%、「インフルエンサー/アンバサダー/ファンマーケティング」14.1%が続きました。また、前年の調査結果と比較すると「増えた」という回答が全体を通して減少しています。

マーケティング施策・ツールの予算の変化(ソーシャルメディア/昨年比)
マーケティング施策・ツールの予算の変化(ソーシャルメディア/昨年比)
『マーケティング最新動向調査 2022』
『マーケティング最新動向調査 2022』

編著:MarkeZine編集部+デジタルインファクト
発売⽇:2022年1⽉20⽇
判型:A4版 カラー/ページ数:220ページ
価格:
・PDFレギュラー版:税込価格99,000円
・書籍版:税込価格99,000円
※「法⼈内共有版」や、調査結果のグラフ画像をまとめた「図表データ」をパッケージにしたセットメニューなどもございます。

●詳細は商品ページでご確認ください。

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この記事の著者

MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

デジタルを中心とした広告/マーケティングの最新動向を発信する専門メディアの編集部です。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2022/01/20 12:00 https://markezine.jp/article/detail/38163