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LiftoffとCAがプログラマティック広告を語る!アプリインストール後のアクション最大化に注力せよ

 アプリビジネスの持続的な成長を目指すにあたり、インストールというゴールだけを目指した広告の配信手法は最適解といえません。アプリマーケターや広告会社には新しい広告媒体を積極的に活用し、インストール後のアクションを最大化させるような取り組みが求められているのです。本記事では、インターネット広告のスペシャリストであるサイバーエージェントと、長年モバイルアプリを専門にアプリパブリッシャーの広告配信をサポートしてきたLiftoff Mobileを取材。アプリマーケティング業界を取り巻く環境の変化を踏まえ、プログラマティック広告を活用するメリットや両社の協業によってクライアントにもたらされる価値を語ってもらいました。

取引数の多さゆえに自然と貯まる運用知見

MarkeZine編集部(以下、MZ):まずは皆様の自己紹介からお願いできますか?

白井:私はサイバーエージェントのスマホディスプレイ戦略局でマネージャーを務めています。スマホディスプレイ戦略局は、アドネットワーク媒体の配信を複数担っている部署です。

サイバーエージェント インターネット広告事業本部 スマホディスプレイ戦略局 マネージャー 白井光輝氏
サイバーエージェント インターネット広告事業本部 スマホディスプレイ戦略局 マネージャー 白井光輝氏

金子:私も白井と同じくスマホディスプレイ戦略局に所属し、アドネットワークの中でもDSPのグロースに数字責任を持って業務にあたっています。

サイバーエージェント インターネット広告事業本部 スマホディスプレイ戦略局 チーフ 金子傑氏
サイバーエージェント インターネット広告事業本部 スマホディスプレイ戦略局 チーフ 金子傑氏

野間:私はLiftoff Mobileの営業担当として、サイバーエージェントさんのような代理店とのリレーションを強化していく役割を担っています。Liftoff Mobileに入社したのは約2年前で、前職はWeb専業の代理店に勤めていました。

Liftoff Mobile Senior Account Executive 野間悠磨氏
Liftoff Mobile Senior Account Executive 野間悠磨氏

MZ:サイバーエージェントは国内トップシェアを誇るインターネット広告代理店として、あらゆる媒体や広告主と取引されていると思います。そんな御社だからこそ出せる強みや特徴を教えてください。

金子:数多くのクライアント様とお取引をする中で、幅広い業種・業界の運用知見が貯まっている点は特徴の1つだと考えています。また取り扱っている媒体も多く、クライアント様のゴールに応じて最適な媒体やソリューションを提供できる点が強みです。

白井:弊社ではクライアント向き合いの営業部隊と、媒体社向き合いのコンサルティング部隊の2つに組織が分かれています。マーケットやクライアント様の数字を見る営業の視点と、今後主流になりそうな媒体や広告手法を見定めるコンサルティングの視点。その両軸によって注力すべき業界や媒体を絞れている点も、他社との差別化ポイントだと考えています。

インストール後のアクションを重視する風潮が高まる

MZ:代理店と媒体、それぞれのお立場から長年クライアントのアプリマーケティングを支援されてきた皆様からご覧になって、業界を取り巻く環境にはどのような変化があったのでしょうか。

白井:私が入社した約3年前は「インストールを取れるだけ取ろう」という考えのもと、ボリューム重視で配信を行うクライアント様が多かったと記憶しています。それが最近になってROASなどにも踏み込みつつ、多くの指標に基づき数字を細かく見るクライアント様が増えてきた印象です。

野間:私も同感です。CPI(Cost Per Impression)だけでなく、その後の会員登録や購入を重視する動きは非ゲームの会社さんから徐々に広まっていった気がします。Liftoff Mobileは2012年にアメリカのシリコンバレーでスタートした会社なのですが、当時から弊社のDSPはインストールではなくその先のKPIを追うためのプロダクトとして作られていました。自社で長らく啓蒙してきた価値観に理解を示してくださる日本の広告主様がようやく増えてきたという実感はあります。

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アドフラウドを黙認する広告担当者もいる?

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MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

デジタルを中心とした広告/マーケティングの最新動向を発信する専門メディアの編集部です。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2022/04/27 10:30 https://markezine.jp/article/detail/38694

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