マーケティング最新動向調査を開始!
MarkeZineでは、2019年より毎年、マーケティングの最新動向を探るためのアンケート調査を実施しています。
日本のマーケティングの最前線に立つMarkeZine読者の皆さまのお声を調査・分析し、その結果をwebや定期誌の記事、より詳細な調査資料でご共有していきたいと思います。ぜひ、アンケート調査にご協力いただけますと幸いです。
『マーケティングの課題とデジタル活用に関するアンケート調査』
・実施期間:2022年8月22日~9月30日
・回答者特典
希望者全員:調査資料刊行前に調査サマリー(PDF版)をご提供
抽選で20名様:Amazonギフト券5,000円分をプレゼント
※1.本調査は【株式会社翔泳社】による提供です。本調査についてのお問い合わせはAmazonではお受けしておりません。support@markezine.jpまでお願いいたします。
※2. AmazonはAmazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
調査に見る、コロナ禍の影響とは?
ここからは2021年の調査結果(『マーケティング最新動向調査 2022』に収録)から、コロナ禍2年目のマーケティング現場を整理して紹介したいと思います。当時と比較して、現在はどうなっているか、来年はどうしていくかを考える参考になれば幸いです。
売上はどうなった?
コロナ禍がビジネスにどのような影響を与えたかたずねたところ、最も多かった回答は「売上全体に対してマイナスの影響を受けた」の46.5%でした。「特に影響を受けなかった」(24.0%)、「プラスの影響を受けた」(21.8%)と続き、多くの企業にとってコロナ禍が逆風になっていた様子がわかります。
前年比での売上変化をチャネル別にたずねると、「増えた」という回答が最も多かったのは「自社ECサイト」の19.4%、「減った」という回答が最も多かったのは「直接営業」の34.9%でした。一方、「直接営業」は「増えた」の回答が2番目に多いチャネルでもありました。コロナ禍だけが要因ではありませんが、急対応を迫られた2020年に比べるとコロナの影響を受けつつも営業体制を立て直せていると言えるかもしれません。
マーケティング活動はどうなった?
コロナ禍がマーケティング活動にどのような影響を与えたのかを複数回答で聞いたところ、「重視する販売チャネルがリアルからオンラインへ変わっった」が26.9%と最も高く、「特に変化はない」26.1%、「製品・サービスの訴求内容を変えた」24.7%、「広告出稿する媒体を見直した」21.0%と続きました。なお、2020年の調査で同一の質問をした際も順位は同じでした。
次に、コロナウイルス感染拡大がマーケティング担当者の役割や業務にどのような影響を与えたのかをたずねました。2021年の調査結果によると、「デジタルの知識やスキルがより求められるようになった」が44.1%と最も高く、「担当業務が増えた」「会社からの期待値が上がった」「他部署の連携が増えた」「組織の形態や人員規模が変わった」という回答がそれぞれ20%台でほぼ横並びでした。
2020年の調査と比較すると「組織の形態や人員規模が変わった」が9.7pt増加しており、各社がマーケティングをとりまく環境に合わせて体制を整えているようです。
また、「期待値が上がった」が4pt増、「担当業務が増えた」が3.5pt増、「ノルマが増えた」が3pt増とプレッシャーや負担が増える一方で、「待遇や役職が改善された」の増加は0.5ptにとどまり、厳しい現実がうかがえる結果となりました。
みなさんの勤務先では2020年、21年に比べてコロナ禍の影響はあるでしょうか?また、業務に変化は出ていますか?下記のアンケートの回答フォームより教えていただけましたら幸いです。
本アンケートの結果も皆さまにご共有できればと思いますが、アンケートにご協力いただいた方には、いち早く調査結果のサマリー(PDF)をお届けします!(お届けは12月を予定しております)
本記事でご紹介した調査結果やグラフ画像を収録した資料集『マーケティング最新動向調査 2022』も好評発売中!
アンケート調査の結果に加え、広告市場や消費者、主要プラットフォーマーといったマーケティングを取り巻く動向をまとめた全4章。御社の施策立案や次期計画のご参考に、社内教育にお役立ていただけましたら幸いです。