ガートナージャパンは、2022年7月に実施した日本におけるデータ活用の取り組みに関する調査結果を発表した。

　以下、一部内容を紹介する。

自社のデータ活用が十分な成果と評価したのは2.2％

　まず、自社のデータ活用で得ている成果に対する評価を尋ねたところ、「全社的に十分な成果を得ている」との回答は2.2％となった。一方で、自社の一部も含めて「ある程度」の成果を得ていると回答した割合は、合わせて78.8％だった。

　次に、回答者自身のデータ活用に対する取り組み姿勢および所属する組織（自社）の取り組み姿勢について尋ねた。すると自身が「非常に積極的」であるとした回答者は19.0％であり、自社が「非常に積極的」とした回答者は8.3％だった。

データ活用に積極的な理由1位は「意思決定に役立つ」

　続いて、自身のデータ活用の取り組みに対して、積極的あるいは消極的と評価する理由について調査した。

　その結果、積極的な理由の上位3項目は、「データが意思決定に役立つ（71.7％）」「ビジネス状況を把握できる（68.6％）」「関係者への説得力が向上する（65.9％）」が挙げられた。消極的な理由の上位3項目は、「必要なデータが手に入らない（60.6％）」「スキルが不足している（54.5％）」「周囲が消極的（36.4%）」だった。

4割以上がデータ活用に関する教育・資格制度なしと回答

　また、データ活用に関する自社の従業員教育や資格制度の状況について調べた。結果、半数強の組織が何かしらの教育環境や制度を持っていたものの、「教育や資格制度、手当はない」が43.6％で最多だった。

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