11月30日、ジオテクノロジーズは、M2Eアプリ「トリマ」を用いたジオマーケティングソリューション「トリマ広告」の提供開始を発表した。

　同アプリは歩く、走る、移動する事で報酬を獲得するM2E（Move to Earn）のコンセプトのもと、2020年10月にローンチ。現在ではダウンロード数1,200万を突破し、月間アクティブユーザー数は400万人を超える。

　今回発表したトリマ広告は、同アプリのユーザーに向けてダイレクトな広告配信とその運用ができる広告ツール。ターゲット層や広告の目的に応じて次の4種類のメニューが用意されている。

• トリマ広告ダイレクト（旧：トリマクーポン）

  トリマのアプリ内でお知らせやクーポン等の情報を配信することが可能。届けたいユーザーの居住地／勤務地のエリアを地図から選択できるため、属性からのターゲティングだけでなく、訴求したい店舗の近隣の居住者・勤務者などを狙ったよりダイレクトなリーチができる。

• トリマ広告ジオプッシュ
  店舗や最寄り駅などを中心とした任意のエリアが設定でき、そのエリア内に入ったユーザーにプッシュ通知広告を配信する。観光地を訪れるユーザーへの集客目的の広告に活用できる。

• トリマ広告プレミアム
  アプリ内の広告枠に広告を配信可能。バナー広告、レクタングル広告、リワード動画広告、カスタマイズタンク、オリジナル着せ替えなどの広告枠により認知拡大を見込める。エリアや属性によるターゲティングも可能なため、広告の無駄打ちを避けられる。
• トリマ広告アンケート
  トリマのアンケート内でプロモーションを行い、商品・サービスへの興味を喚起し、理解を深めることが可能。アンケートモニターは、住所や属性情報だけでなく、来訪歴や滞在歴など、任意の場所にいた事実に基づいて抽出できる。

　記者会見に応じた同社CMOの水島氏は、トリマ広告を提供する背景を語った。従来のマーケティング施策について、次の3点を指摘する。

　1つ目がオフライン施策の効果検証の難易度の高さだ。たとえばTV広告はコネクテッドTVの普及もあり、効果検証が可能になってきているが、その他の多くのオフライン施策においては、依然として難易度が高い。2つ目がOMOのアプローチに適した統合的なマーケティングソリューションが少ない点。そして、3つ目がデジタル広告のターゲティング精度の問題で、無駄打ちが多く発生していることだ。

　トリマ広告では、人流分析の調査によってオフラインのユーザー行動まで把握できるため、特定のエリア、時間を指定した広告配信やその効果測定が可能となり、広告の無駄打ちを減らすことができるという。

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