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技研商事インターナショナル、生活者の意識・購買特性×居住エリアで分析できるデータを提供へ

 マーケティング向けデータ分析ツールの提供・運用支援を行う技研商事インターナショナルは、居住エリアの特性と生活者の意識や購買傾向を捉えることができる「生活意識データ」「購買カテゴリーデータ」の提供を、2023年8月1日より開始する。

 これらのデータは、年齢・家族構成・住宅・就業などの特性や年収・地価といったデータを元に全国の町丁目を居住者特性別35タイプに分類した「c-japan」のセグメントに合わせ、50万人規模の生活者のリサーチデータを活用。デモグラフィック要素に基づくエリア特性に、ライフスタイルや価値観などサイコグラフィック要素を加味した分析が可能となる。

 「生活意識データ」には、生活・買い物・食・健康などのライフスタイルに関するリサーチを基に471項目を収録。「購買カテゴリーデータ」は様々な商品カテゴリーの購入・利用経験・購入意向・購買チャネルなどを聴取し、458項目を収録したものだ。これらのデータの掛け合わせにより、生活者の消費背景の把握やエリア視点での顧客理解、需要予測、販促施策などに活用できる。

 また、これらのデータをGIS(地図情報システム)「MarketAnalyzer 5」で地図上に可視化し、分析することができる。これにより、生活者の意識や購買特性をそれぞれエリア単位で把握でき、「c-japan」と併用することでエリアの居住者特性の抽出が可能だ。

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MarkeZine(マーケジン)
2023/07/28 15:00 https://markezine.jp/article/detail/42917

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