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動画広告、広告種別で最も高い成長率に／電通グループ4社が「2023年日本の広告費」の詳細分析を発表

2024/03/12 12:15

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　国内電通グループ4社（CCI／電通／電通デジタル／セプテーニ）は、電通が2024年2月に発表した「2023年日本の広告費」の調査結果の詳細分析を公開。インターネット広告媒体費の内訳を広告種別・取引手法別などの切り口で分析し、2024年の予測を加えた「2023年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」として発表した。

検索連動型広告が初めて1兆円を突破

　まず、2023年のインターネット広告媒体費は、前年比108.3％の2兆6,870億円（電通「2023年日本の広告費」より）となった。広告種別で見ると「検索連動型広告」は推定開始以降初めて1兆円を突破。前年比109.9％の1兆729億円となり、構成比では最も高い39.9％だった。

　また「ディスプレイ広告」は前年比104.5％の7,701億円（構成比28.7％）、「ビデオ（動画）広告」は前年比115.9％の6,860億円（構成比25.5％）となった。

【広告種別の定義】
成果報酬型広告：インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告
検索連動型広告：検索サイトに入力した特定のワードに応じて、検索結果ページに掲載する広告
ディスプレイ広告：サイトやアプリ上の広告枠に表示する画像・テキストなどの形式の広告
ビデオ(動画)広告：動画ファイル形式（映像・音声）の広告
その他のインターネット広告：上記以外のフォーマットのインターネット広告。メール広告・オーディオ（音声）広告・タイアップ広告などを含む

運用型広告、インターネット広告媒体費の9割に迫る

　次にインターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、「運用型広告」は前年比110.9％の2兆3,490億円で、インターネット広告媒体費に占める構成比は87.4％となった。「予約型広告」は前年比100.0％（2022年：2,647億円、2023年：2,648億円）とほぼ横ばい、「成果報酬型広告」は前年比75.8％と減少した。

【取引手法の定義】
成果報酬型広告：インターネット広告を閲覧したユーザーがあらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告
運用型広告：検索連動型広告およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて入札方式で取引される広告
予約型広告：純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由もしくは直接広告主に販売された広告、およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて非入札方式（固定価格）で取引される広告

ビデオ（動画）広告が運用型・予約型いずれも伸長

　広告種別と取引手法別を合わせて見ると、インターネット広告媒体費全体で運用型の「検索連動型広告」が39.9％と、最も構成比が大きい結果に。次いで運用型の「ディスプレイ広告（25.8％）」、運用型の「ビデオ（動画）広告（21.5％）」となった。また「ビデオ（動画）広告」は運用型が前年比117.2％、予約型が前年比109.1％といずれも伸長した。

ビデオ（動画）広告は広告種別で最も高い成長率に

　「ビデオ（動画）広告」は全体で前年比115.9％の6,860億円となり、広告種別で最も高い成長率を示した。内訳を見ると、「インストリーム広告」は3,837億円（構成比55.9％）となり半分以上を占めた。一方「アウトストリーム広告」は3,022億円（構成比44.1％）となった。

【ビデオ（動画）広告の定義】
動画ファイル形式（映像・音声）の広告。以下を含む
インストリーム広告：動画コンテンツの前・中・後に再生する動画ファイル形式の広告
アウトストリーム広告：ディスプレイ広告枠などの動画コンテンツ外で表示される、動画ファイル形式の広告。Web上の広告枠や記事のコンテンツ面などで表示される、インフィード広告で動画ファイル形式のものも含む

　また、取引手法別では運用型広告が84.4％を占めた。