データサイエンティスト協会は、「データサイエンティスト市場の“需要と供給のミスマッチ”の解消」をメインテーマに、データサイエンティストの認知・理解に関する調査結果を発表した。調査対象者は、日本・アメリカ・インド・ドイツの一般ビジネスパーソン。同じテーマで、日本では2022年から、アメリカでは2023年から時系列で調査を行っている。
調査の結果、データサイエンティストの認知率は、日本は25.3％、アメリカは63.1％、インドは80.8％、ドイツは56.7％だとわかった。
日本における認知率は、2022年から2023年にかけては、21.8％から25.1％と拡大したが、2024年では昨年比0.2％のみの増加となったため、同協会は頭打ちになっていると分析している。
またデータサイエンティストという職種に就労することへの興味は、日本は31％、アメリカ：49.4％だった。昨年比でいうと、アメリカが昨年比＋10.2％だったのに対し、日本は－1.4％となった。
所属企業にデータサイエンティストの専門部署がある割合は、日本は7.7％、他国は25.1％～68.8％で、圧倒的な差があることがわかった。大学などにおける統計学の履修経験は、インドが61.5％だったのに対し、日本は15.2％で、教育プログラムの浸透を同協会は課題として挙げている。
【調査概要】
調査対象：日本およびアメリカ・インド・ドイツ各国内在住の就労者（正社員または嘱託・契約・派遣社員を対象、パート・アルバイトを除く）20～69歳、性・年代別で均等割り付け。
調査手法：インターネット調査
調査期間：2024年6月12日～24日
有効回答数：日本 2,000人、アメリカ・インド・ドイツ 1,000人
調査委託先：クロス・マーケティング
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