ADKマーケティング・ソリューションズは、関東・関西在住の15～69歳の約1.7万人を対象に「ADK生活者総合調査2024」を実施し、「SDGsに関する意識結果」を発表した。

　SDGsの認知度は全体で82.0％と高水準を維持。ただし、10代・20代で上昇が続く一方、30代以上では初めて下降傾向が見られた。

　SDGsに積極的な企業への就職意向は、「非常にあてはまる」「ややあてはまる」合わせて全体で40.4％、特に10代では51.1％と過半数を超えた。同社は、上昇率には鈍化傾向が見られるが、関心が薄らいだわけではなく大切なテーマとして定着期に入ったのではないかと分析している。

　「SDGsに積極的に取り組んでいる企業は、そのことをわかりやすく広報・広告しているか」という質問に対して、「わかりやすく広告をしている」と感じていない人が全体で81.6％だった。

　「SDGsに積極的に取り組んでいる企業の製品・サービスを利用したい（＝利用意向）」に当てはまるか聞いたところ、「非常にあてはまる」「ややあてはまる」合わせて49.0％があてはまると回答した。その一方で、「自ら積極的に行動している」は29.5％に留まり、約20ポイントのギャップが存在することが明らかになった。

　SDGsの実現に向けた行動や商品購入を妨げる原因として、「商品・サービスの価格が高い」（54.6％）が最多で、「手間や時間がかかり面倒」（27.9％）が続いた。

　企業に求める施策としては、「CO2排出量や削減量の見える化」（39.1％）、「行動に対するポイント付与」（36.6％）、「貢献できる商品・サービスの開発」（36.0％）が上位となった。

　17の目標への共感度では、3年連続で「貧困をなくそう」「海の豊かさを守ろう」「すべての人に健康と福祉を」が上位を占めた。

【調査概要】
目的：生活者の生活行動・価値観・メディア接触を多面的に把握するため
対象エリア：関東 （東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・群馬県・栃木県・茨城県）
関西 （大阪府・京都府・兵庫県・奈良県・和歌山県・滋賀県）
対象者条件：15～69歳の男女（中学生は除く）
サンプル数：16,894名
調査手法：インターネット調査
調査期間：2024年5月14日～6月3日
ウエイトバック集計：国勢調査の人口構成、関東・関西のエリア構成に合わせてウエイトバック集計を実施

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