タスクを分割したAI導入は、サイトコンテンツや広告の制作にも有効

　続いて河野氏は、先述のモジュール方式を使い、業務にAIを組み込む例を紹介した。

　例に挙げたのは「Yoom」というサービス。これはいわゆるRPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）のツールで、業務を自動化するために複数のサービスを連携できる。さまざまなツールの連携に特化したサービスはほかにもあるなか、Yoomは日本製で、freeeやマネーフォワードといった日本のSaaSに連携しやすい点がメリットだ。

　こうしたRPAツールを使う前提で、「自社のサイトコンテンツを作る」という業務を考えてみよう。サイトのテーマや自社の情報をChatGPTで取得し、トンマナのルールに合わせて文章を生成。イメージ画像も生成AIで制作し、管理者へ確認、指定のフォルダにアップロードする、といった流れだ。

　タスクごとにプロンプトを書くことにもAIを活用できるが、一連のワークフローを構築してしまえば、「誰が行っても成果が出せる」と河野氏は言う。そしてこれは「AIそのもののメリットでもある」と考えを明かした。

　また、モジュール方式を使ったAI活用の別の例として取り上げたのは、広告運用の業務。「GoogleやMetaも、広告運用は完全自動化したほうが成果が高いと提唱している」と河野氏は語る。

　この場合、最初のタスクである「ヒアリングをして広告アカウントを作り、タグ・データ周りを整備する」といった作業は、人間が運用したほうが良さそうだ。ただそこから先の「ブランドルールの運用」「クリエイティブの自動調整」「承認やレポート作成」といったタスクは、AIに任せることができる。

　とくに広告クリエイティブに関しては、AIを活用して自動作成・改善できるツールが登場している。韓国発の「ブイキャット（VCAT）」というツールは、ブランドのレギュレーションをもとに素材とクリエイティブも自動生成するため、成果に合わせたクリエイティブの改善までも行うことができるサービスだ。

　「広告は量が増えるほどブランドアセットの管理が大変になります。しかしロゴの使いかたや、使ってはいけない画像などのルールを決めたら、AIがその決まりのなかで広告制作や運用を行ってくれる。さらには数字を見て自動でクリエイティブを最適化してくれる時代になっています」

　さらに河野氏はShopifyにおけるクリエイティブの自動調整機能も紹介。最近ではEコマースのシステムにもAIが組み込まれ、サイトの雰囲気に合わせたクリエイティブを生成してくれる。これを受け河野氏は、「ウェブサイトやデジタル広告のクリエイティブの生成・調整は、AIを活用しながらプロンプトベースで行われていくようになるのではないか」と予見した。