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第106号(2024年10月号)
特集「令和時代のシニアマーケティング」

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業界キーパーソンと探る注目キーワード大研究

活気づく動画市場のトレンドと
そのメインプレイヤー


動画を活用したプロモーションやマーケティング活動を支援するために、米国を中心にさまざまなベンチャー企業が立ち上がっている。動画をビジネスモデルのコアに据えた新たなサービスのいくつかを紹介しよう。

動画配信プラットフォームの最新潮流 

 ウェブサイト上での動画の活用は、その黎明期の頃から活用の可能性が追求されてきました。しかし端末の処理能力やネットワーク回線の資源が今と比べると相当に限られていたため、同じ内容を伝えるのであればテキストや画像によって情報を伝えることで、ファイルサイズも回線容量も小さなスケールで行わざるを得ませんでした。

 しかし時が経つにつれ、配信フォーマットの進化やプレイヤーの改良、配信サーバやデータ転送インフラの向上により、ウェブ上での動画によるブランディングやプロモーション活動を行うことも次第に現実的になってきました。企業の株主総会のライブ配信やテレビCMの配信など、企業や事業体がウェブサイト上で動画を配信する機会も増えましたが、そのためには高額なサーバ設備や回線使用料を動画を配信する側が負担する必要がありました。

 しかし5年前、カリフォルニア州サンマテオに誕生したYouTubeにより、動画配信におけるパラダイムシフトが起こりました。翌年10月にGoogleに買収されたYouTubeは、すべてのアカウント保持者に10分までの動画を2GByteまで無料でアップロードすることを容認し、一切の回線使用料も聴取しないという大胆なモデルになっており、これにより個人から企業まで手軽な動画配信の機会を得ることになったのです。

 こうした動画共有サイトの登場により、ウェブ上でも様々な動画コンテンツの配信や共有が行われるようになり、同時にそうした動画を媒体とした広告展開が開始されるようになりました。例えば、自社サイトにフィットするプレイヤーを作成したり、製品のロゴをプレイヤー内におさめつつ、関連動画へのスマートなナビゲーションを持つことのできるソリューションがあれば、外部の動画共有サイトに頼らずとも企業発の動画コンテンツの発信が行えるようになります。

 そこで、こうした動画による企業のプロモーションやマーケティング活動を支援するために、米国を中心にあらたなベンチャー企業がさまざまな動画配信プラットフォームを構築し、動画をビジネスモデルのコアに据えた新たなサービスとして次々と立ち上げられています。

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近年登場した「動画配信プラットフォーム」に共通する特徴

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この記事の著者

神部 竜二(カンベ リュウジ)

デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社(DAC)、e-ビジネス本部 テクノロジー戦略部に所属。現在新しいビジネス開発ミッションの一つとして、オープンソース動画配信プラットフォーム「Kaltura」の普及・啓蒙につとめている。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2010/02/18 12:32 https://markezine.jp/article/detail/9529

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