電通総研は、今年7月から8月にかけて、インドのデリーとムンバイで、中小個人商店と独立系スーパーマーケット、および一般消費者を対象に調査を行った。インドの小売の売上高95％超は、中小個人商店が担っていると言われている。今回の調査では、FMCG（Fast Moving Consumer Goods、日用消費財などの製品）や家電の市場を中心に調査・分析が行われた。
対象となった中小個人商店は、「徒歩圏」を商圏とし、「宅配」や「ツケ払い（ツケでの買い物）」など地域社会に密着した商売を展開している。顧客の来店手段は、「徒歩・自転車」がFMCG取扱店で44％、家電店で29％。FMCG取扱店の「宅配」を通じた売上は、売上総額の35％程度、「ツケ払い」は同74％となっている。
中小個人商店は「顧客が確実に買ってくれるモノを置く」という保守的傾向があり、新製品導入の判断基準は、FMCG取扱店、家電店ともに「マージンが高いこと」が7割前後と最も多く、次が「顧客からリクエストがあること」となっている。
顧客が買物時に参考にしている情報源は、上のグラフに示したとおり圧倒的に「テレビCM」が多く、「家族・友人・知人のクチコミ」で商品情報の信頼性を確認していると考えられる。これらのデータから、電通総研では、インド市場に新たに参入する際に有効なのは、日本の昭和40年前後のマス・マーケティングであると分析。消費者にブランドや商品名を知ってもらい、消費者に自ら「欲しい」と近所の店に言ってもらえるほどの支持を得るためには、大規模かつ集中的なコミュニケーションが必要だとしている。
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