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インド市場は「昭和40年型のマス・マーケティング」が有効【電通総研しらべ】

 電通総研は、今年7月から8月にかけて、インドのデリーとムンバイで、中小個人商店と独立系スーパーマーケット、および一般消費者を対象に調査を行った。インドの小売の売上高95%超は、中小個人商店が担っていると言われている。今回の調査では、FMCG(Fast Moving Consumer Goods、日用消費財などの製品)や家電の市場を中心に調査・分析が行われた。

 対象となった中小個人商店は、「徒歩圏」を商圏とし、「宅配」や「ツケ払い(ツケでの買い物)」など地域社会に密着した商売を展開している。顧客の来店手段は、「徒歩・自転車」がFMCG取扱店で44%、家電店で29%。FMCG取扱店の「宅配」を通じた売上は、売上総額の35%程度、「ツケ払い」は同74%となっている。

 中小個人商店は「顧客が確実に買ってくれるモノを置く」という保守的傾向があり、新製品導入の判断基準は、FMCG取扱店、家電店ともに「マージンが高いこと」が7割前後と最も多く、次が「顧客からリクエストがあること」となっている。

参照情報源 (n=794)
参照情報源(n=794)

 顧客が買物時に参考にしている情報源は、上のグラフに示したとおり圧倒的に「テレビCM」が多く、「家族・友人・知人のクチコミ」で商品情報の信頼性を確認していると考えられる。これらのデータから、電通総研では、インド市場に新たに参入する際に有効なのは、日本の昭和40年前後のマス・マーケティングであると分析。消費者にブランドや商品名を知ってもらい、消費者に自ら「欲しい」と近所の店に言ってもらえるほどの支持を得るためには、大規模かつ集中的なコミュニケーションが必要だとしている。

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2011/09/07 17:49 https://markezine.jp/article/detail/14349

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