ディレクタスと慶應義塾大学ビジネス・スクールの余田拓郎教授研究室と共同で実施した調査によると、BtoB企業の54.5%がすでにメールマガジンを配信している。企画・制作は6割以上が兼務であり、専任の担当者がいる企業は3割にとどまっている。また年間予算については、500万円未満の企業が56%となっており、「予算はない」企業も9%ある。
メールマーケティングの課題としては、「効果測定・分析ができていない」「改善・改良ができていない」という回答が多く、実施しているものの、PDCAサイクルを回すことは難しい状況がうかがえる。その一方で、担当営業に対する情報共有は75%の企業が何からの形で実施しており、うち10%の企業ではSFAなどの営業支援システムを利用している。ディレクタスでは調査資料をダウンロード公開している。
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