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第106号(2024年10月号)
特集「令和時代のシニアマーケティング」

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動画マーケティング活用ガイド(AD)

認知、顧客獲得、ロイヤリティ向上…
動画マーケティングを目的別に使い分ける

顧客獲得目的では自社サイトでの活用を

 そこで、次のステップとして自社サイトでの動画による商品・サービスのプロモーションを検討する必要がある。自社サイトでは、商品の販売からユーザー登録、メールマガジンの購読などユーザーを獲得する施策を自由に行うことができる。こういった、顧客獲得を促すために、自社サイトでの動画の配信によるユーザーとのコミュニケーションが有効である。

 自社サイトで公開する動画は、YouTubeで公開するものとは目的が異なる。YouTubeでは認知度向上を目的としているため、自社の商品やサービスを知らない人に知ってもらうことが、第一目的となる。そのため動画は、簡潔に商品を紹介しつつ、ユーザーに新しい提案をするのがいいだろう。動画も短めで、ユーザーの注意を喚起するためにユーモアやパロディモノに仕上げることもあるだろう。

 一方、自社サイトの動画では更に一歩踏み込んだ商品や、サービスの特徴や機能を紹介。YouTubeなどで認知したユーザーが興味を持ち、更に深い情報へのニーズに応えるべく、情報密度の濃い動画を掲載するのだ。商品ページとしてテキストやイメージで商品を詳細に紹介しているページを、動画によって、更にリッチ表現できる。

 動画だけで情報を提供するのではなく、テキストやイメージなどで伝えきれない商品や、サービスの優位点を補うための動画コンテンツを用意する。また、10分の動画を一本用意するよりは、1分から2分くらいの短い尺で、1つか2つの訴求ポイントに絞った動画を、10本用意する方が効果的だ。そのような動画を用意する場合、ユーザーの興味を持つポイントを動画の初めで見せ、最後まで見てもらえるような工夫をするとさらに効果的だ。

 こうした取り組みを行うことで、興味を喚起し、違う機能を紹介する動画へと誘導できるため、結果的にサイトでの滞在時間と自社ブランドや商品への接触時間を伸ばす効果が生まれる。

 自社サイトで動画マーケティングを行う際の重要な点は、ユーザーが動画を閲覧した後に取る行動を分析し、捉えることことである。YouTubeでは、関連する動画や検索結果の次の動画へ遷移してしまうが、自社サイトではユーザーの興味を喚起するコンテンツを自由に配置することができる。

 動画を閲覧したユーザーに、他の自社製品の動画を見てもらうのか、メーリングリストに登録してもらうのか、商品をブックマークしてもらうのか、友人と共有してもらうのか、など動画を見せた後に取ってもらいたいアクションを考え、それを実行することができるのだ。

 ポストセールスのための動画も、自社サイトに掲載する方が効果が高い。商品を購入しているユーザーであれば、企業サイトに情報を探しに来る場合が多く、カスタマーサービスの一貫として、使い方やハウツーものコンテンツを用意してるサイトも多い。こうした取り組みにより、動画コンテンツを使って既存顧客とより深い信頼関係を築くことができる。

 使い方などは、テキストやイメージよりも動画の方が、細かいニュアンスや微妙な動きが伝わりやすい。商品購入後も手厚いサポートがあるというユーザーへの安心感は、購入者だけでなく、購入を検討している見込み客へもポジティブな効果を与える。

 満足した顧客ほど良きセールスマンはいないと言われるが、ソーシャルメディア全盛の今だからこそ、ポストセールスでもリッチな情報提供を行うことで、他社と差別化する効果は大きい。新規顧客獲得やコンバージョン向上には直結していないが、ユーザーからの問い合わせ件数を減らす、あるいはリピート率向上、返品率減少など利益率を向上する重要な施策である。

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この記事の著者

動画マーケティング研究会(ドウガマーケティングケンキュウカイ)

日々、動画マーケティングの最新動向や活用状況をウォッチしている研究機関。MarkeZine編集部に常駐。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2012/12/04 12:56 https://markezine.jp/article/detail/14505

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