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“事業パートナー”の視点でマーケティングを支援
OtoOマーケティングにも積極的な電通ダイレクトフォース

チャレンジ精神を持った人には活躍の場を用意

 ── 御社サイトを拝見すると「OtoOマーケティングラボ」というオウンドメディアも展開されていらっしゃいます。OtoOに注力されているのは御社の特徴でしょうか。

 古後氏:おっしゃる通りです。が、「OtoOをやります」と営業して回ったことはないです(笑)。最も大切なのは、我々のクライアントのお客様=消費者を知ることです。顧客データなど、様々な情報から行動を把握して、はじめてマーケティング施策が生まれます。時代特性を考えた場合、それが結果として「OtoO」になることが多い、というだけです。

 篠田氏:ソーシャルメディアの発達やスマートフォンの普及によって、消費者は常にオンラインにつながっています。企業はリアル店舗の楽しさをオンラインで感じてもらうこともできますし、オンラインで蓄積された顧客データをリアル店舗で活用することもできるようになりました。オンライン・オフラインと隔てるのではなく、様々な形で企業に触れて頂き、ファンを増やしていけたら、と思っています。

 古後氏: 多くのネット専業代理店が存在する中で、後発である私たちの運用レベルは正直低かった。他社と比較されて、叱られることもありました。でも私も含めて営業本部に所属する全員が考えて、検証して、という一連のサイクルを何度も繰り返し、学んだのです。今はそこそこ自信あります(笑)。

 ── なるほど、ご苦労があったのですね。今後の展望を教えてください。

 古後氏: 当社と当本部をさらに成長させるため、「事業パートナー」という我々の姿勢に共感し、一緒に働いてくれる方をもっと増やしたいと思っています。正直、運用型のビジネススタイルは人手がかかります。つまり素晴らしいスタッフが増えないと、我々の成長もないのです。

オープンでフラットな社風の電通ダイレクトフォース。
現在積極的に採用を行っている。

 西川氏:“指名”で仕事をいただくことに喜びを感じられる方は、我々のカルチャーに合うでしょう。クライアントの「事業パートナー」である以上、発注は会社ではなく信用している個人指名で届きます。

 篠田氏:「自分の名前を売ってやろう」という気概やチャレンジ精神があれば、広告業界出身でなくてもOKです。定型的な仕事はないですし、待っていて仕事が与えられることもないですが、自分を高めたい人にはよいのではないでしょうか。

 古後氏: 当社は、クライアントの収益につながることなら、テレビであろうと、ネットであろうと、クリエイティブであろうと、あらゆるサービスを提供することができます。「(ネット広告だけやマス広告だけという)提案の領域などに捉われず、今以上にクライアントの収益に貢献したい!」というジレンマを感じている方は、メールでも電話でもよいので、是非当社にアクセスして欲しいです。今よりも広い視点で、クライアントのお役に立てるはずです。

 ── ありがとうございました。

取材ノート

 デジタルの浸透、デバイスの進化など様々な要因を背景として、マーケティング環境の複雑化が進んでいます。その中で、クライアント各社は従来に比べ高度な広告・マーケティング戦略の立案・実行を、広告代理店各社へ求める時代となりました。「他社と何が違うのか。他社と比べ何が優れているのか」。このような自社の強みを明確に打ち出すことができなければ、厳しい競争を勝ち残っていくことは難しいのではないでしょうか。

 そういった状況の中、電通ダイレクトフォースが掲げる「事業パートナー」「利益貢献」というメッセージは、従来の役割とは一線を画す姿勢が伝わり、印象に残りました。また、電通ダイレクトフォースは『OtoOマーケティングラボ』というメディアを運営し、現場で得た知見の情報発信を積極的に行っているそうです。こういった動きにも注目でしょう。

 そして、事業拡大にともない積極的に採用活動も行っているそうです。より自分の仕事の幅を広げたい方や、さらなるチャレンジを求めている方にとっては、機会が与えられる環境のようですので、少しでも興味を持った方は門を叩いてみてはいかがでしょうか(採用情報はこちらから)。
文/MarkeZine編集部

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この記事の著者

齋藤 麻紀子(サイトウ マキコ)

フリーランスライター・エディター74年生まれ、福岡県出身、早稲田大学第二文学部演劇専修卒業。 コンサルティング会社にて企業再建に従事したのち、独立。ビジネス誌や週刊誌等を通じて、新たなビジネストレンドや働き方を発信すると同時に、企業の情報発信支援等も行う。震災後は東北で起こるイノベーションにも注目、...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2013/09/30 11:00 https://markezine.jp/article/detail/18413

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