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メディア企業は機を逃すな!広告主の動画広告出稿マインドは上昇中、早急にマネタイズモデルの確立を

2013/10/30 10:00

 世界中で急成長しつつある動画広告市場。これまでやや後手に回っていた日本市場にもいよいよ活性化の兆しが見え、そのポテンシャルに熱い視線が注がれている。はたして動画はメディアに、そして広告主に対してどのようなメリットをもたらすのか。また、効果的な動画広告の在り方とはどのようなものか。世界各国で事業を展開し、動画広告市場を牽引してきたブライトコーブ株式会社のアジア太平洋・日本担当 シニアバイスプレジデントであるデニス・ローズ氏にお話を伺った。(バックナンバーはこちら)

モバイルネイティブ層の拡大が動画広告市場拡大に直結

 ネットで閲覧するコンテンツの中でも動画が急速に増加していることは、誰もが認めるところだろう。スマートフォンやタブレットなどデバイスの普及とともに、無線ネットワークの高速化やセキュリティ向上といったインフラの整備が進み、快適に動画を楽しめる環境が整いつつある。

ブライトコーブ株式会社 アジア太平洋・日本担当 シニアバイスプレジデント デニス・ローズ氏

 ブライトコーブ株式会社 アジア太平洋・日本担当 シニアバイスプレジデントのデニス・ローズ氏は、様々な技術的な進化でオンライン動画の表現力が飛躍的に向上したことによる「atmosphication(atmosphere+cationの造語)=雰囲気作り・空気感」を、動画市場の拡大を牽引した理由の一つにあげる。この実現によってユーザーエクスペリエンスが飛躍的に向上し、動画がユーザーに与える影響力が高まったというわけだ。

 「オンラインでの動画閲覧環境が快適になるに従ってコンシューマの行動が変化し、それに追従してビジネス側も変わってきています。動画広告市場が拡大傾向にあることは、どの国も変わりません。たとえば、米国の2013年度の動画広告市場は4,000億円規模ですが、2016年には倍の8,000億円に達すると予測されています。とはいえ、国の事情に応じて、市場の拡大スピードには大きな差があるようです」

 ローズ氏曰く、動画広告の市場として最も大きいのは米国だが、その一方で動画閲覧数において最も勢いがあるのはアジア圏だという。その背景には、デバイスの価格低下や無線高速ネットワークの整備に加え、中産階級が経済力を身につけ、中でも若年層がコンシューマとして大きな影響力を持つようになってきたことがある。たとえば米国の国民平均年齢が38歳なのに対して、インドネシアの国民平均年齢は26歳と若い。モバイルネイティブと呼ばれる層が経済の主役となりつつあることが、動画広告市場の拡大に直結しているといえるだろう。

 そして、ローズ氏は「日本の平均年齢は45歳と高く、既存の広告手法が十分に成熟していることから動画広告に踏み込むタイミングがやや遅れた感は否めません。しかし、市場としての魅力はもちろん、閲覧環境が整っている上に、広告に対する目も肥えており、魅力あるコンテンツも潤沢に保有しています。広告収益の新しいマネタイズの機会が十分にあるにも関わらず、実に『もったいない』状態といえるでしょう」と指摘する。


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