「利用者は男性が9割」、3つの事業でゴルファーにリーチ
― 「ゴルフダイジェスト・オンライン(GDO)」は、ゴルフ場予約をはじめとするゴルフ関連サービスを提供してこられた老舗であると同時に、オンライン・マーケティングに注力してこられた企業としても知られています。まず、展開している主要サービスについてあらためておうかがいできればと思います。
加藤 我々はゴルフ関連サービスということで主に3つの事業をやっています。ひとつが私の属しているゴルフ予約ビジネスで、ゴルフ場から送客人数に対する手数料をいただいています。もうひとつはEC。ゴルフ用品の販売です。そして、3つめがゴルフに関するニュース記事の配信で、こちらは広告収入ビジネスになります。
この3事業は会社の立ち上げたときから手掛けています。これを「トライシクルモデル(tricyclel:三輪車)」と呼んでいるのですが、3つのゴルフ関連サービスを同時に手掛けていること、これが他社にない特徴だと思っています。
― 利用者の中心はゴルフ・プレーヤーですね。
加藤 お客様としてはやはり30代から50代が中心で、男性が9割です。おそらく一般的なECやウェブサービスと比べると年齢層が高めで、40代・50代が非常に大きなウェイトを占めています。また、ゴルフというサービスの特性上、世帯年収が非常に高い方が多いという特徴があります。
― 女性の利用者の割合も増えているのでしょうか。
加藤 ECについては女性の比率がもう少し高くなりますが、ゴルフ場の予約に関しては何年も前からほとんど比率が変わっていません。ゴルフ場を利用する方は、ゴルファーの中でもそれなりにゴルフに慣れてる方になるので。我々は、昭和38年創刊の専門誌「ゴルフダイジェスト」を出版している、ゴルフダイジェスト社とは関係会社であり、ユーザーの中には古くからのゴルフファンも多く、他社と比べると、少し上級者、ゴルフに対してのヘビーユーザー層が多いのではないかと思います。
― 利用者のデバイスの変化についてはいかがでしょうか。
加藤 スマートフォンからのアプリとブラウザを含めたアクセスは、アクセス全体の半分ぐらいに来ていて、年内には半数を超えると思います。スマートフォンならどこにいても利用できるとはいっても、昼休みにならないとスマホをいじりにくいのでしょう。スマートフォンで12時の昼休みにピークが来る傾向は強くなっています。一方で夕方のピークはPCのほうが早い。スマートフォンで予約する方は、帰る時間まで我慢して、電車の中などで検索しているのでしょう。PCよりも1時間ぐらい遅れて19時くらいにピークが来ます。
膨大なデータ処理をいかに高速化するか
― ゴルフ場を探して予約する際には検索機能を使うわけですが、ユーザーが使いやすい検索を実現するためにどんな工夫をしているのでしょうか。
加藤 ゴルフ場は、プレー日とスタート時間を指定して予約をします。ひとつのゴルフ場で1日に数10枠というように「スタート枠」を提供してもらいます。予約の際には、「食事付」といったプランも選択できます。「ゴルフ場」×「プラン」×「日にち」×「時間」……というふうに条件を指定して絞り込んでいきます。
ゴルフ場は全国に2400コースほどあり、GDOで予約が取れるのは1900コースくらいです。一般的なECサイトと比べて商品点数としては、決して多くありません。その代わり、1つのコースが複数のプランを出しており、1日にたくさんの時間枠があるため、結果としてデータ量は多くなります。
その膨大なデータ量をさばいて、正しく検索して素早く結果を返すということに、我々は非常に苦労していました。最初は検索エンジンを内製でやっていたのですが、高速化という部分が大きな課題となっていました。検索条件の掛け合わせがどんどん増え、ユーザー数も増加し、自社でやっていくのに限界を感じるようになり、高速に検索をする技術を持っている会社を探しました。複数のベンダーを検討する中で、われわれの要望に応えられるソリューションとして、ゼロスタートの商品検索エンジン「ZERO ZONE SEARCH」を導入したのは4年ぐらい前ですね。
― 高速性というのが重要なポイントなのですね。
加藤 一番のポイントはやっぱりスピードだと思っています。誰かが予約をすれば枠は減るわけで、それなりのリアルタイム性を持った状態で数十万件というデータを検索しなければならない。しかしながら「ZERO ZONE SEARCH」の導入前には、大量のデータを素早く検索するというノウハウがわれわれにはなかった。カスタマイズ性や検索性能、スピードについての課題があり、パートナーとしてお手伝いいただいたというのが始まりですね。
導入後は、レスポンス速度を維持するために徐々にサーバリソースを増加して対応をしていました。最近のリニューアルでAWS(Amazon Web Services)にインフラを載せ替え、スケールアウトが容易になりました。そのメリットを最大限活かすために商品検索エンジンを改修して、われわれとの連携の見直も図り、データの更新頻度が劇的に改善しました。