企業が自社製品のレビュー動画の制作をYouTuberに依頼するタイアップ案件が増えています。その背景には、若年層のテレビ離れに加えて、動画の視聴者層は不特定多数を対象にするテレビCMに比べるとターゲットを絞りやすく、かつ効率的にネット上に訴求できることがしばしば挙げられます。本連載の最終回となる今回は、YouTuberが企業の製品とうまくマッチした成功事例を紹介します
事例その1:ガジェット大好き系YouTuber ジェットダイスケxGoPro
まずはガジェットなど電子機器のレビュー動画を投稿しているYouTuber、ジェットダイスケが担ったGoProの事例です。同社の案件の話しが来る以前から、ジェットダイスケはデジタル製品の紹介を中心とした動画を多数制作しており、彼がプライベートで使用しているGoProの製品レビュー動画をいくつか投稿していたことから今回の案件につながりました。
GoProの新製品のレビュー動画作成に際して、新製品のキャンペーンとして日本でもっとも早く新製品を体験出来る12人のうちの1人にジェットダイスケが選ばれました。もともとこのキャンペーンは日本だけではなく、アメリカとイギリスでも同時に行われたのですが、時差の関係により世界でもっとも早く新製品を体験することができました。
ジェットダイスケがGoProの製品レビュー動画を投稿していることで、その動画を見ている視聴者は少なからずその製品が気になってしまうという心理がうまれます。関心がある人に向けて、製品を効率良くPRすることがYouTuberを活用することで実現できます。
また、YouTuberが作成する動画とテレビCM等との大きな違いとして、いち個人の意見でコンテンツを制作してメッセージを発信しているという点があります。この個人の意見こそが、視聴者の支持を得ることにつながります。単に製品の機能だけを説明するのではなく、この機能はこういった使い方もできる、時にはこの機能は必要ない、といったの通常のテレビCMではあまり聞くことができない情報まで、個人の意見としての気付きを視聴者に対して届けることができます。
この個人の意見こそが、消費者にとって一番気になっていることだったり、また知りたかったことだったりします。そして企業にとっては、わざわざヒアリングを行わなくとも、その製品の率直な意見や反応を見ることができるという合理的な一面もあります。このような面からにも、企業がYouTuberとコラボレーションを行う意味があるのではないでしょうか。
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- この記事の著者
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鎌田 和樹(カマダ カズキ)
19歳で上場企業へ入社。出店担当として社長より直々に携帯電話ショップ出店を任命され、テレコムサービス株式会社にてソフトバンクショップを単月100店舗出店。ショップ運営、アライアンスなどさまざまな経験をつむ。2011年からはイー・モバイル一次店の代表取締役を務める。数々の功績を残した後、孫泰蔵氏との出会いから衝撃をうけベンチャーの道へ。その後、HIKAKINとの出会いをうけて30歳を手前に独立し、2013年にuuum株式会社を設立した。<...
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