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LINEで気軽に旅行を問い合わせ!H.I.S.が描く760万人超の友だちとの双方向コミュニケーション

2014/12/25 16:00

 LINEで企業と生活者の1to1コミュニケーションを実現する「LINEビジネスコネクト」の活用事例を紹介する本連載。今回はLINEトークを使って、最新のおすすめ海外ツアーや海外航空券を紹介してくれる、エイチ・アイ・エスの取り組みをピックアップ。同社 関東WEB事業部 WEB業務グループ WEB広告チーム 砂山篤史氏にお話をうかがった。

760万人超のLINEの友だちと、双方向コミュニケーションを実現したい

 「リーズナブル」「学生に人気」といった印象が強い旅行会社のエイチ・アイ・エス。同社には2013年2月にも、LINEを活用したマーケティング施策について取材している(関連記事はこちら)。当時の同社のLINE公式アカウントの友だちは約340万人だったが、今日では760万人超にまで増加している。

 「以前の記事に書かれているように、スポンサードスタンプの配布をフックにして友だち数を増やしてきました。ただ、700万人に友だち数が近づいてきた段階で、スタンプ施策に依存して友だちを集めていくと、費用対効果の部分も含めて将来的に厳しくなるのでは、という悩みがありました。そこからLINEでつながっているお客様にLINE上でどんなサービスが提供できるのか、といったことを考え始めました」と、同社 関東WEB事業部 WEB業務グループ WEB広告チームの砂山篤史氏は語る。

 一般的なLINEの公式アカウントでは、「メッセージの一斉配信」と「ホーム画面への投稿」の2パターンでの情報発信ができる。“LINEで人が動く”と言われるように、クーポンなどのユーザーにとってお得な情報を提供することで、来店数や売上が大幅に伸びた成功事例も多数あり、その威力は顕在だろう。(LINEマーケティング活用企業特集はこちら)

 「しかし、我々としては一方的に情報をユーザーに送るのではなく、なるべく双方向に、ユーザーが欲しい情報をコンテンツとして提供できればと考えていました。そこでLINEビジネスコネクトを活用して、今年の7月に公式アカウントを利用した旅行情報提供サービスをスタートしました。まずは海外ツアー、そして8月には海外航空券にも対応しました。今では、LINEトークで問合せから申込みまでできるようになっています」(砂山氏)

LINEビジネスコネクト:LINE公式アカウントの各種機能を企業向けにAPIで提供し、各企業がカスタマイズして活用できるサービス。従来のLINEユーザーへの一方通行のメッセージ配信だけでなく、特定のユーザーに対してより最適化されたメッセージ送信や双方向コミュニケーションなどを実現する。

LINEトークでおすすめの海外旅行ツアーをたずねてみた

 エイチ・アイ・エスの公式アカウントに「ツアー」とメッセージを送ると、「どこから、どこへ行きたいですか?」の問いが返ってくる。そこで「バルセロナ」と送信してみたところ、バルセロナ行きの最新のおすすめツアーが紹介された。この裏側のシステムとしては、同社のホームページで使用している検索システムをつなぎこんでいるという。そして返信の際に、おすすめの海外ツアーの紹介に加えて、ホームページへの導線も貼られている。

 「ホームページでも、その結果を引き継いで見られるフローにしています。ホームページ内で検索していただいたほうが、よりお客様の求めている情報を渡しやすくなるので、無理にLINEだけで完結させようとはしていません」(砂山氏)

 また、LINEトークでオペレーターに旅行の問い合わせをすることもできる。試しに「仲良し女子3人におすすめの旅行は?」とたずねてみたところ、タイのバンコクがリコメンドされた。そこで時期と予算を送ると、希望の条件に合ったツアーが紹介された。わざわざホームページなどで調べなくても、すき間時間に気軽にLINEで話しかけるだけで旅行の情報を得ることができて便利だな、というのが使ってみた正直な感想だ。

現段階はまだ第一フェーズ、まずは多くの人に使ってもらうことから

 だが、「現段階ではまだまだ第一フェーズ」と砂山氏は語る。公式アカウントから情報が送られてくることにはユーザーは慣れているものの、ユーザーから企業の公式アカウントに向けてトークで問い合わせをしたり、何かしらのアクションをすることは、まだ一般的ではないのが現状だという。

 「弊社がLINEで繋がっている約760万人のお客様のうち、LINEビジネスコネクトを活用した機能を使っている人は、まだまだ少ないのが現状です。まずはLINEでも海外旅行などの問い合わせができることを知ってもらい、実際に使っていただく段階ですね。また現状では、まだ海外のコンテンツのみの提供なので、今後は国内旅行などのコンテンツの扱いもしていければ」(砂山氏)

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