電通、CARTA HD、電通デジタル、セプテーニの4社は2026年3月5日、「2025年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。これは「2025年 日本の広告費」に基づいたインターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、2026年の市場予測も加えたものだ。
2025年の日本の総広告費は前年比105.1％となる8兆623億円を記録し、5年連続の成長、4年連続の過去最高更新となった。この中でインターネット広告費は社会のデジタル化を背景に拡大を続け、3,942億円増加の4兆459億円（前年比110.8％）を達成。総広告費に占める割合は50.2％となり、初めて過半数に到達した。また、インターネット広告制作費や物販系ECプラットフォーム広告費を除いた「インターネット広告媒体費」は、動画広告を中心に成長し、前年比111.8％の3兆3,093億円となった。
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動画広告市場：前年比121.8％で1兆円突破
インターネット広告媒体費のうち、動画広告（ビデオ広告）は前年比121.8％の1兆275億円となり、推定開始以降初めて1兆円を突破した。媒体費における構成比は30％を超えており、依然として高い成長率が続いている。動画広告の取引手法は、運用型が84.6％を占める状況だ。
また、インストリーム型（動画コンテンツの前後等で再生される広告）は5,246億円（構成比51.1％）、アウトストリーム型（記事・Webサイト枠等で再生される広告）は5,029億円（構成比48.9％）となり、両者の割合はほぼ同水準に推移した。
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ソーシャル広告：39.5％と構成比拡大、動画共有系も増加
ソーシャル広告市場も成長を維持し、前年比118.7％の1兆3,067億円へ拡大した。インターネット広告媒体費全体の39.5％を占め、40％台に迫る勢いである。内訳はSNS系が5,508億円（42.1％）、動画共有系が5,126億円（39.2％）、ブログなどその他が2,434億円（18.6％）となり、動画共有系の比率が前年より増加している。
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運用型広告が9割近く、成果報酬型は減少
広告取引手法別では、運用型広告が前年比112.5％の2兆9,352億円となり、インターネット広告媒体費のおよそ9割（88.7％）を占めた。予約型広告は3,042億円（前年比109.1％）、成果報酬型広告は699億円（前年比96.1％）と減少傾向となった。
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ディスプレイ、検索連動型広告も回復傾向
過去数年は横ばい傾向だった運用型ディスプレイ広告も2025年は回復し、全体の成長に寄与した。また、運用型の検索連動型広告はインターネット広告媒体費全体の38.7％と最も高い割合を占めている。
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2026年予測：3兆5,840億円へ、ビデオ広告も2桁成長継続
2026年のインターネット広告媒体費は前年比108.3％の3兆5,840億円へと拡大する予測であり、動画広告の好調が市場成長を支える。動画広告は2026年も前年比114.7％増の1兆1,783億円と、2桁成長が続く見込みである。
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【同調査結果発表における広告種別の定義】
・動画広告（ビデオ広告）：動画ファイル形式（映像・音声）の広告
・ディスプレイ広告：ウェブサイトやアプリ上の広告枠に配信する画像や動画、テキストなどの形式の広告
・検索連動型広告：検索サイトに入力した特定のワードに応じて、検索結果ページに掲載する広告
・成果報酬型広告：インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告
・その他のインターネット広告：上記以外のフォーマットのインターネット広告、メール広告、オーディオ（音声）広告など。タイアップ広告を含む
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