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SEOサポートサービスを強化!顧客本位の発想から最適なWebビジネスを支援


「光接続」および「ウェブホスティングパッケージサービス(WHP)」をはじめとする中小企業~SOHO向けのWebサービスを総合的に提供する、FUSION GOL。昨年8月からはじまった「SEOサポートサービス」も好評を博し、2007年10月より内容が強化された。その対応力と高満足を実現する同社の風土、そして今後の展望について、代表取締役社長の鎌田武志氏にお話を聞いた。

好評の「SEOサポートサービス」をリニューアル。コンサルティングで継続性を向上

 インターネットの普及とともに情報量は加速的に増加し、その膨大な情報の海から「いかに探し当ててもらうか」が、Webビジネスにおける大きな課題となっている。そうした背景のもと、検索サイトでの上位表示は重要な意味を持つようになったが、検索エンジンのアルゴリズムは公表されておらず、SE0によって「正しい答え」を導き出すのは難しい。

また、変化の激しいインターネットの世界で、最適な状態であり続けることも至難の業である。つまり、SEOは一時的な対応ではなく、継続して行うことが不可欠とされているわけだ。

  2007年10月よりリニューアルされたFUSION GOLの「SEOサポートサービス」は、そうした観点から、「続けることによる効果」を強く意識し、「続けられる」仕組みを強化したサービスだ。

 もともと2006年8月にサービス開始された従来版から、「SEOサポートサービス」は『特別な知識がなくても、誰でも簡単に操作できること』をコンセプトにして開発されている。たとえば、「自動登録ツール」では、フォームに従ってクリックするだけで、事前に収録された検索サイトや優良サイト3000件へ登録&リンクができる。バックリンクを増やしてリンクポピュラリティを向上させることが目的だ。また、システム化されたツールを使用して、簡単にソースコードの最適化を行うこともできる。

 そうした高い操作性により、専門知識がなくても容易に作業ができ、効果も明確に把握できるようになった。しかし、誰でも使えるというメリットの反面、継続して利用する中で「どのようにキーワードの最適化を行えばいいのか」といった専門的なアドバイスが求められるようになり、そして「ついつい効果検証を先延ばししてしまう」といった兼任担当者からの悩みが聞かれるようになったという。

専門知識がなくても活用できるサービス

 「SEOを継続する大切さがわかってはいても、日々の雑事にとりまぎれることも多いでしょう。また、ちょっとした行き詰まり感があると作業自体がおっくうになってしまうこともあります。専門知識を持たない兼任担当者が、SEOを継続していくためには、伴走しつつ的確なアドバイスができるコーチのような存在が求められていました。そうした観点から、『SEOサポートサービス』を効果的にご利用いただくために『コンサルティング』を組み込んだ新たなサービス形態で提供を開始したわけです」(鎌田氏)

「専門知識を持たない兼任担当者でも利用できるサービスを」と語る鎌田氏

 たとえば、キーワード選定でお悩みのお客様に、検索結果やクリック予想回数から「狙いめキーワード」を導き出して提案したり、2カ月に1回レポートによるアドバイスを行ったりする。また、週に1回ランキングやバックリンクの変動通知が届くなど、リマインダー的なサービスも標準で用意されている。

 そもそも、SEOサービスの中には、チューニング法を明らかにしていないところも多く、違和感のあるバックリンクや無理な調整が行われているところもあるという。SEOは効果を確約できないという側面があるにも関わらず、「成果保証」をうたっているところもあり、利用者にとっては不安が多いサービスだ。そうした背景から、顧客からFUSION GOLのSEOサポートサービスに対する関心・要望が高まっていたという。

 「お客様のWebサイトという資産をお預かりするという信頼関係にあって、日頃からご利用いただいているサービスの『いつもの窓口』でワンストップのサービスが受けられることは、お客様にとっても大きな安心が得られることと自負しています」(鎌田氏)

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顧客本位の姿勢を変えることなく、『Web Solutions Provider』として成長を図る

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この記事の著者

伊藤 真美(イトウマミ)

フリーランスのエディター&ライター。もともとは絵本の編集からスタートし、雑誌、企業出版物、PRやプロモーションツールの製作などを経て独立。ビジネス系を中心に、カタログやWebサイト、広報誌まで、メディアを問わずコンテンツディレクションを行っている。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2008/01/15 10:15 https://markezine.jp/article/detail/2317

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