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Yahoo!広告活用の今を追う(PR)

拡大する動画広告ニーズを受け、制作までフォロー ヤフーのクリエイティブ支援領域における取り組み

 スマホ版やアプリ版Yahoo! JAPANトップページの刷新、それに伴う広告ソリューションのリニューアルと、近年まさにドラスティックな変革を続けているYahoo! JAPANによる本連載。今回は、現在取り組みを強化しているクリエイティブ制作支援領域に注目。動画広告市場の盛り上がりとともに、この秋に提供開始した「Yahoo!ビデオクリエイター」やその他サービスを紹介する。

クリエイティブ制作を支援する専門ユニットが発足

MarkeZine編集部(以下MZ):この秋は、動画制作支援に関するニュースが複数挙がっていました。動画広告枠を持つ媒体としてだけでなく、その制作もヤフーがサポートするということで、今回はこれらの取り組みをうかがっていきます。まずは、ご担当の齋藤さんのご経歴を簡単に教えていただけますか?

齋藤:私自身は美大出身で、学生のころはデザインや動画制作を学んでおりました。ヤフーでは、BtoCのサービス担当を経てBtoBサービス側に移り、デザイナーとして法人向けツールのUI/UX設計していました。この7月、クリエイティブ制作支援のユニットが新設され、そこのサービス責任者になりました。

ヤフー株式会社 マーケティングソリューションカンパニー ディスプレイ広告ユニット クリエイティブ制作支援 サービスマネージャー 齋藤健氏
ヤフー株式会社 マーケティングソリューションカンパニー 
ディスプレイ広告ユニット クリエイティブ制作支援 
サービスマネージャー 齋藤健氏

MZ:クリエイティブ制作支援ユニットは、どういったミッションを担っているのですか?

齋藤:Yahoo! JAPANが提供する特定プロダクトにひもづかない立ち位置で、当社のマーケティングに関わる商品全体のクリエイティブ品質を高めることがミッションです。ミッションは2つありまして、ひとつはユーザーが直接触れる動画クリエイティブの拡大と強化です。

 ここ最近では、国内最大級の動画制作クラウドソーシング「Viibar(ビーバー)」を運営する株式会社Viibar(以下Viibar社)、また動画作成プラットフォーム「Shakr(シェーカー)」を運営する Shakr Media社との提携をし、動画の制作領域を支援するサービスを提供しています。

 このような取り組みは一例になりますが、今後も引き続きユーザーの方々にご満足いただける動画クリエイティブの品質を追求し市場の拡大に貢献していきたいと考えています。

 もうひとつは、代理店やクライアントなど法人のお客様向けに提供しております各種ツールの使い勝手を改善することです。ここはボタンの位置など基本的な部分からデザイン統一まで幅広いですが、各種ツールの使い勝手を向上し、お客様の業務工数を削減することを目的とした取り組みを行っています。

動画広告の“勝ちパターン”がまだ見えていない

MZ:クリエイティブ制作支援では個人向けと法人向け、両方取り組んでいらっしゃるのですね。確かに、動画広告市場が活性化するにはユーザーの見やすさは不可欠ですし、提供側が参入しやすいように支援することもニーズが高そうです。

齋藤:そうですね。ヤフーだとサービスの拡張が著しいので、単一のプラットフォームですべてを管理するのは難しさがあります。そんな状況下で、ツールのデザインに一定のルールを設けて、できるだけUIの品質を向上させ、使い勝手をよくしていく。私はデザイン面から考えていますが、もちろん技術面やプラットフォームとしての視点からツール設計に携わる部署もあるので、彼らと連携して進めています。

MZ:では、現在の動画市場の動向をどうご覧になっていますか?

齋藤:この1年でスマートフォンの動画視聴人口は増加傾向であり、それに合わせ動画広告市場の立ち上がりも力強さを増しています。企業の注目度はますます高まっている状況と言えるでしょう。また、広告出稿する企業規模の変化も注目すべき点だと思います。制作に潤沢な予算を割くことができる大手企業だけでなく、スモールビジネスやエリアのビジネス事業者を含めて、動画の活用に関心を持たれていますね。

 同時に、動画広告についてはまだ“勝ちパターン”が見えていません。かけたコストに見合ったリターンを得られているかどうかの判断材料が少ない状況です。広告枠の選択や制作方法など、課題は多いですね。

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課題は時間とコスト、使い方、通信量

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この記事の著者

MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

高島 知子(タカシマ トモコ)

 フリー編集者・ライター。主にビジネス系で活動(仕事をWEBにまとめています、詳細はこちらから)。関心領域は企業のコミュニケーション活動、個人の働き方など。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2016/02/09 23:51 https://markezine.jp/article/detail/23283

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