生活者発想をベースにLINEという場を活かす
MZ：マス広告の知見も深い御社から見た、広告主の変化をうかがえますか？
平岡：テレビCMはやはり圧倒的なリーチがあるので、CMを出稿しているようなブランド広告主の場合、昔はWebでのリーチにはほとんど目を向けられていませんでした。それが、LINEといったマスメディアに匹敵する圧倒的なリーチを誇るプラットフォームでネット広告が充実してきたこと。また、前述の重複効果の検証なども進み、いわゆる“広く告げる”目的にも十分ネット広告が機能すると意識が変化してきています。
同時に、テレビでは接触できない層へのリーチに期待が増しています。ネットでの話題化や再編集を意識したクリエイティブも、当然になりつつありますね。コンバージョン重視で発展してきたネット広告が、ここへきて改めて認知や態度変容という本来の広告の意義も担えるようになり、広告主の考えがそちらにも広がってきていると感じています。
MZ：最後に、LAPの活用を含めて今後の展望をお聞かせください。
廣田：これまで以上にLINEと密に連携し、広告主の課題解決のための提案から施策の実行までに注力していきます。また、グループ会社のDACは、LAPの販売・開発のパートナーを認定する「Marketing Partner Program」の「LINE Ads Platform Award」において、Data Provider Partnerに認定されました。データ分析および広告配信がよりステップアップしたフェーズに入ってくると思うので、DACの知見やソリューションを含めた、グループとしての戦略立案をベースにしていきたいと考えています。
平岡：博報堂ＤＹグループでは、すべての活動において生活者発想を標榜し、大切にしています。生活者を深く知り、そのインサイトを捉えた優良なコンテンツを作り、コミュニケーションを図ることが課題です。その中でLINEと連携できたことは、生活者発想をベースに広告主を支援していく場をいただいたことだと、喜ばしく思っています。今後はデータの扱いを中心に、さらに協力していければと思います。
