事業拡大に必要不可欠な「ディレクター」とは。

　ここ数年、デジタルマーケティング分野に関わる求人は常にホットな状態をキープしている。クライアントニーズが多様化・複雑化する中、Webの枠を超え、事業全体を捉えたマーケティング戦略の視点を持ち、プロジェクト全体をディレクション、デザインしていくことができるようなWebディレクターが必要になっている。

　それはもはや「Webディレクター」ではなく、「デジタルディレクター」、「マーケティングディレクター」のような言葉の方が適切なのかもしれない。

　旧来のPCに最適化されたWebサイトの構築からスマホ対応サイトに切り替える企業が増えるとともに、消費者の行動もPC・スマホを自在に渡り歩くものになり、総合的なデジタルマーケティング戦略を立案できる人材が求められているのだ。とりわけ、ディレクター職はどこの企業も不足している。

　ところが、「ディレクター」ほど、担当領域が広い職種はそうそうない。ある企業では、「制作の進行管理や品質管理全般に責任を持つ担当者」を意味するし、別の企業では「制作全般を見つつ、マーケティング施策のPDCAを回す人」を指すこともある。

　企業としてもっとも望ましいのは「マーケティング戦略策定、制作物の品質管理から実制作経験、データを軸としたPDCA運用」までできる人になるが、そんなマルチな人材を採用することは難しく、どこの企業も優秀なディレクターを確保することが最重要課題の1つとなっている。

求められるのは「成果にコミットする」ディレクター

　こうした状況に直面しているのは、中小の代理店や制作会社だけではない。長年にわたってデジタルマーケティング支援を行ってきたデジタルエージェンシーのアイ・エム・ジェイ（以下、IMJ）も創業期以来の加速的な事業成長期を迎え、より複雑で大規模なクライアントからのオファーにこたえるため、ディレクターの採用を強化している。

　IMJ執行役員の大塚健史氏は、ディレクター人材のニーズが拡大している要因と、IMJが必要とするディレクター職の定義について、以下のように語る。

　「デジタルマーケティングが全盛となり、当社のようなクリエイティブに強いエージェンシーに求められるニーズが年々複雑化しています。端的にいうと、ピンポイントな制作や施策1本ではなく、その運用成果が求められるようになってきています。

　そのため、当社ではディレクターについて”クライアント企業の事業に対し、売上やブランド価値の増大といった企業価値向上を実現することに責任を持つ人”と考えています。

　企業価値向上に向け、具体的な施策を形にしていけるディレクターは本当に貴重です。今後クライアント企業からのニーズがますます複雑化していくことを考えると、そういう人材にジョインしてもらうことが重要な課題です」（大塚氏）

　長く企業活動を続ける上では、マーケティングがうまくいかない、市場プレゼンスが低下しているなど、何かしらの「不調」が生じることがある。人間が健康診断を受けて何か「不調」があれば病院で検査してもらうように、ディレクターもマーケティングという観点からクライアント企業の課題を探し出し、その改善に向けて施策を考えながら、効果検証を続けていく。IMJでは、そんな立場をディレクターと呼んでいるのだ。