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動画マーケティング最前線2018

ミレニアル世代に効く、動画マーケティングのコツ

 高度経済成長、バブル経済の崩壊、ネットの登場、モバイル端末の普及、ソーシャルメディアの発展、そしてAIや仮想通貨の台頭など、経済的出来事は人々の価値観やライフスタイルに大きな影響を与えてきました。現在では、5歳年齢が離れるだけで価値観が異なると言われており、世代別のマーケティングは必須と言わざるを得ません。今回はそんな世代別の中でも、消費活動の真っ只中にいるミレニアル世代に効く、動画マーケティングの考え方を解説します。本稿は、動画マーケティングを支援するプルークスの代表取締役社長 皆木研二氏による寄稿記事です。

今、ミレニアル世代がマーケで注目されている理由

  テレビ・新聞・ラジオ・雑誌の4大マスメディアが情報流通において圧倒的な影響力を誇っていた時代。当時は、マスメディア(広告主)から生活者へ情報が一方向的に流れていました。

 ところが、ネットやモバイルの普及にともない、情報の流れは一気に複雑化し始めます。一方向的だった情報の流れが、上下左右縦横斜めに飛び交うようになり、生活者は自分が欲しい情報のみを取捨選択するようになりました。

 昨今、マーケティングにおいてフォーカスされることの多いミレニアル世代ですが、彼らはこうした情報流通の変化から非常に影響を受けている世代です。それ以前の世代と比べて新しい価値観や行動特性を有しているミレニアル世代へ向けたマーケティングを行う際には、従来のマーケティングにはなかったポイントがあります。そして本記事では、動画マーケティングに絞り、大きく3つのポイントを解説していきます。

 では、まずミレニアル世代の特徴や傾向を、その定義を詳しく見ていきましょう。そもそも「ミレニアル世代」は米国で生まれた言葉です。デジタル大辞泉では、次のように定義されています。

 米国で、2000年代に成人あるいは社会人になる世代。1980年代から2000年代初頭までに生まれた人のことを指し、ベビーブーマーの子供世代に当たるY世代やデジタルネイティブと呼ばれる世代と重なる。ネットが普及した環境で育った最初の世代で、情報リテラシーに優れ、自己中心的でありながら、他社の多様な価値観を受け入れ、仲間との繋がりを大切にする傾向がある

Instagram・YouTuberの流行は必然だった?!

 この定義は、日本の同世代にもほぼ同様に該当します。さらに、日本のミレニアル世代には、下記のような傾向があると分析されます。

ネットが当たり前にある環境で育ち、情報の取捨選択に優れている

幼少期からモノがあふれた状態で育ち、親世代のようにマイカー・マイホームを持つといった物の所有に固執せず、“体験”や“経験”を重視する

テレビや本といった一方的に大量の情報・文章を与えられる媒体を好まない

・写真や動画など手軽な情報取得手段を好む

 上記の特徴を前提に考えると、YouTuberという職業や、Instagram、17Liveといったアプリが流行していることに必然性を感じられるのではないでしょうか。

 それでは本題に入ります。そもそもマーケティング自体の目的に応じて、動画の内容は大きく異なりますが、今回は「認知」「興味喚起」を目的としたマーケティングにフォーカスして話を進めていきます。

 初めに、情報が溢れかえっている現在の世の中ですから、単に広告を流すだけではターゲットに動画を届けることはできません。そこで避けられないのが「話題性」です。炎上マーケティングという言葉が生まれるくらい、「話題性」はシビアに求められています。

 そして、その際に鍵となるのが「共感」「双方向のコミュニケーション」「SNS」の3つのポイントです。これらを事例と共に、一つずつ見ていきましょう。

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この記事の著者

皆木 研二(株式会社プルークス)(ミナキ ケンジ)

 株式会社プルークス 代表取締役社長。デロイトトーマツグループにて経営コンサルティングに従事した後、2015年に動画マーケティングを支援する株式会社プルークスを創業。オンライン動画広告に強みをもち、これまで幅広い分野で500社2500本以上の動画制作実績を重ねている。企業向け動画専門ニュースメディア「動画アカデミー」の編集長も務める。 ・株式会社プルークス:http://proox.co.jp/ ・制作実績:http://proox.co.jp/works/ ・動画アカデミー:http://video-academy.jp/

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2018/04/16 08:00 https://markezine.jp/article/detail/28129

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