コンテンツ消費時間は昨年比で27％増加
7. 動画での訴求
動画を活用した製品・サービスの訴求が支持を集めている。情報量の多さやシェアがしやすい点などがメリットとして挙げられる。市場での利用率拡大にともない、動画作成のコストも下がりつつあるそうだ。また、動画を説明素材として用いることで、営業部門のリーチ拡大が見込める（参考記事）。
8. コンテンツ消費時間の増加
企業間においては、コンテンツの消費量が増加傾向にあるそうだ。平均して、1週間に約10.5時間、企業は業界や該当分野に関する情報を取得しているという。消費時間は、昨年比で約27％増加。主に、スマートフォンなどのモバイル端末でコンテンツを消費することが多く、上述のポッドキャストが媒体として普及し始めているのも納得だ。
9. 有益な情報へのアクセスが困難に
企業にとって、購入の意思決定につながる情報の入手が困難になってきている。「購入の停滞に寄与した要因」についての調査結果では、「購入の意思決定につながる十分な情報が得られなかったため」という回答がトップになった（下記図参照）。ポッドキャストや動画などを活用した情報伝達の手段が採用され始めている背景には、こうした現状が影響しているのかもしれない。
10. マーケターの役割が拡大
スティーブンス氏は最後に、米国企業において、CMOやマーケティング部門の担当者が負う責任が肥大していることに言及した。
また、販売促進の域を超え、「社内のコミュニケーション」をもCMOが管轄する企業が増加しているそうだ。マーケティング施策を進める上で、マーケティング部のみならず、営業部門をはじめとする他部署との連携が求められるようになったことが背景として考えられる。このように、マーケターが担うべき範囲は、米国において拡大傾向にあるようだ。
