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「リアル店舗」ビジネス衰退の原因はAmazonにあらず

2019/11/25 15:15

 米国やグローバルにおける広告・マーケティング業界の最新情報をまとめたデジタルインテリジェンス発行の『DI. MAD MAN Report』。そのカットアップ版をお届けする本連載。今回は衰退が進む「リアル店舗」ビジネスの原因について考察する。

目次

※本記事は、2019年11月25日刊行の定期誌『MarkeZine』47号に掲載したものです。

加速するリアル店舗業の閉鎖・破産の波

 2019年9月末、かつて一世を風靡した米ファスト・ファッションの「Forever21」が破産法を申請した。既に「Sears」「Toys“R”Us」「Lord&Taylor」「Dean&Deluca」「Barneys New York」「RadioShack」と、日本でも有名な店舗型の流通企業が続々と破産や閉鎖に至る。

 一方で現在も生き延びている側である「Macy’s」「Gap」「Lowe’s」「Abercrombie&Fitch」「Zara」等でさえも、大幅な店舗の閉店を進めている。日本においても、オンワード・ホールディングスが約600店舗の閉鎖を発表するなど、世界的に店舗への逆風が強まっている。

不振の根本的原因は来店起点のビジネスモデル

 このリアル店舗が消えゆく原因を、日本では「アマゾン・エフェクトの猛威」と短絡的に押し付けがちだ。この「エフェクト」という言葉が、単に流通業とCPG業を被害者的に扱ってしまう。むしろ、自分たちの既存のビジネスモデル自体が時代遅れであり、己自身が原因の核であることに気づけていない。

 これまでのリアル店舗を軸とする流通・小売企業は、「お客様が大切」「顧客体験」などと掲げながらも、顧客が来店してくれる(大量のトラフィックを稼ぐ)ことを前提とした、「自店舗」「自社商品」を起点にする殿様商売を継続している。マス・マーケティング的な「プッシュ」ビジネスモデルから脱することができていない形式だ。現在続いている不振の単純かつ最大の原因は、顧客とのオンライン上の契約関係づくりと、顧客からの「プル」に応えることを怠っていたことにある。


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