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『MarkeZine』(雑誌)

第106号(2024年10月号)
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定期誌『MarkeZine』デジタルクリエイティブの作法

What to BeとHow to Beを大事に

 デジタルデザインスタジオのBIRDMAN(以下、バードマン)と、同社をグループ傘下に迎え、企業のブランディングやセールスプロモーションなどを手がけるエードット。2019年10月より、次世代型プロデュースカンパニーとしてともに企業やブランド、社会の課題の解決に向けて価値をデザインする両社が考えるクリエイティブのあり方とは何か。バードマンの宮坂雅春氏、エードットの布施優樹氏に語ってもらった。

※本記事は、2020年5月25日刊行の定期誌『MarkeZine』53号に掲載したものです。

その企画は「ユーザーの気持ち」と「作り手の気持ち」を動かせるか

【写真左】株式会社BIRDMAN クリエイティブディレクター 宮坂雅春氏
クリエイティブブティックでのコピーライティング、メディア運営企業での広告ディレクション、またフリーランスとして事業開発支援などを行った後、2018年よりBIRDMANに参加。ディレクターとして、mixiグループの新規事業支援、スマート仏壇「コハコ」の開発、IBMのシニア向けAI適職診断サービスなど、プロダクト/サービス開発プロジェクトに多く携わる。

【写真右】株式会社エードット 統合マーケティングコミュニケーションセンター
センター長 クリエイティブディレクター 布施優樹氏

電通Y&R在籍中に獲得したカンヌライオンズ、SpikesAsia2つのグランプリをはじめ、国内外で多数の受賞歴を持つ。2016年11月、大型資金調達で話題になりつつあるも、何をつくっているかはベールに包まれていたスタートアップ企業、GROOVEX代表林要氏に単独自主プレゼンを敢行し、翌年同社に参画。同社の家族型ロボット「LOVOT」のブランドパーパス、CI/VI、マーケティング、異業種コラボレーションなどを担い、LOVOTの出荷を見届けて退社。2020年2月より現職、事業戦略からクリエイティブまで一気通貫で手掛ける。

――バードマンでは、「LOVE CRAZY IDEA.」をスローガンに掲げられていますが、良い企画の実現に必要なことはなんだと思いますか。

宮坂:広告であれ、プロダクト開発であれ、アイデアを考え実現する中で重視するのは「気持ち」です。それは楽しさや驚き、切なさかもしれませんが、気持ちを動かす何かが企画には欠かせません。

 スローガンにもあるように、僕らはクレイジーなアイデアを愛するデジタルデザインスタジオです。事業としては、テクノロジーを活かしたプロダクト開発やエクスペリエンスデザインなどを手がけていますが、アイデア・価値を創出し、人の気持ちをデザインすることを常に心がけています。

 そして、気持ちには「ユーザーの気持ち」と「作り手の気持ち」の2つがあります。前者はいわゆるユーザーインサイト。後者は作り手であるクリエイターや企業自身がそれを心からおもしろいと思えるか、ということです。その2つの気持ちのシンパシーが強いと、世の中にとって価値があって話題になると考えています。

――ユーザーに寄り添うだけでなく、広告主やクリエイターがそのアイデアを愛せるかどうかが重要なのですね。布施さんはいかがでしょうか。

布施:クリエイターと広告主によるチームビルディングが非常に重要だと考えています。両社がワンチームになることで、絶対に良い企画が作れると確信しています。企画に関わる人が同じ方向にベクトルを向けられれば、ユーザーインサイトも共有でき、アウトプットのゴールも明確になったチームとして動けるはずです。

 そして、チームビルディングに欠かせないのは、ブランドパーパスです。そのため、私たちは、企業の持つビジョンやミッションから一緒に考えていくことをやっていかなければと思っています。

 バードマンがエードットグループに加入したことで、新たに『“0→1の事業創造”から、“1→100の事業成長”まで。広告領域を超えた「プロデュースカンパニー」へ。』というフィロソフィーを掲げることにしました。

 日本だとこれまで、「0→1」はコンサルティング会社が、「1→100」は広告会社が得意としてきたことですが、両方を担える企業は少ない。私たちはトータルで提案できる企業になるべく、互いの強みを活かして成長していこうとしているところです。

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この記事の著者

畑中 杏樹(ハタナカ アズキ)

フリーランスライター。広告・マーケティング系出版社の雑誌編集を経てフリーランスに。デジタルマーケティング、広告宣伝、SP分野を中心にWebや雑誌で執筆中。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2020/05/25 14:30 https://markezine.jp/article/detail/33443

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