テレワークは、まったく問題なし。オンオフ含むイベントも活発に

　さて、美瑛での僕を忙しくさせている3つ目の理由は、オンラインでの“東京とのやり取り”です。

　まず、理事を務めるWOMJ（クチコミマーケティングの業界団体）の年に一度の大会である「クチコミフェスタ」に2コマ分で登壇。さらに、委員長を務めている日本広告学会デジタルシフト委員会のイベントでは、2時間全体の司会進行役として登壇しました。これらはいずれもオンラインでの参加で、しかもただ聴講する立場ではなく、スピーチをしたり司会進行役を務めるといったものでしたが、まったくストレスを感じることはありませんでした。

　また所属する大学の学科会議や業界団体理事会などの会議にも、オンラインで参加。来週には、某企業の重要な会議にもオンラインで参加します。

　“オンライン飲み会”もかなりの回数をこなしています。忙しくしているとはいえ、20年ぶりの“一人暮らし”による寂寥感で、恥ずかしながらSNSに、「寂しくしているので、良ければどなたかオンライン飲み会に付き合ってください」といった趣旨の投稿までしたほどです。

　おかげさまで、オンオフ含むイベントとオンライン飲み会を合わせると、夜は毎日スケジュールが埋まっているほどで、あー、忙しい、忙しい（笑）。

実際に移住を考えた時、どんなやり方があるの？

　この記事を読んでいただいて、なんとなく移住やらプチ移住（お試し移住）に興味を持った皆さんは、次に何をすれば良いのでしょうか？　幾つかのキーワードや制度もお知らせしつつ、そのことについて考えて行ってみましょう。

　国の省庁の中で、移住や地方活性化を担当しているのは、主に総務省です。総務省のウェブサイトには「地域力の創造・地方の再生」というページがあり、そこに多くの施策が記されています。まずこのウェブサイトでどんな考え方や施策があるのか、だいたいを把握することから始めるのが良さそうです。

　その中でも、インタビュー取材を通じて、よく耳にしたキーワードは、「関係人口」、「地域起こし協力隊」、「ふるさとワーキングホリデー」、「地域起こし企業人」、「移住・交流情報ガーデン」の5つです。

　「関係人口」とは、“移住した「定住人口」でもなく、観光に来た「交流人口」でもない、特定の地域に多様な形で関わる者”とされていて、“体験移住”なども含まれていると思います。このキーワードは、ここ何年か急速に注目されていて、この考え方の元に行われている施策も多く見られます。総務省の関係人口ポータルサイトでは、複数の事例も見る事ができます。

　「地域起こし協力隊」は、大都市圏からそれぞれの市町村に移住し、1年から3年のスパンで、地方公共団体から委嘱される形で地域協力活動を行う、というものです。当該の市町村から「地域起こし協力隊」として採用されれば、ある程度の収入が保証されるので移住しやすく、この制度をきっかけに移住した人にこれまでに何人かお会いしました。

　「ふるさとワーキングホリデー」は、基本的にもっと短い期間（3日間～）で、カジュアルな形で行うもののようです。また「地域起こし企業人」というのは、会社が市町村に人員を派遣する形で（つまり本人は企業に所属したままで）、実質的な移住をするというもの。派遣した企業に一定の金額が支払われ、半年～3年の実質的な移住をする社員の側も、会社を辞める必要がありません。この制度で地方に来ている人にも、何人かお目にかかりました。

　「地域起こし協力隊」は募集案内を探すだけではなく、移住者の側から自らが持っている企画を提案して、そのポジションをゲットする例も存在しているようです。また「地域起こし企業人」に関しても、社員側から会社に提案してそういう状況に持って行くということも可能だと感じました。

　さらに総務省は、東京駅近くに「移住・交流情報ガーデン」という施設ももっているので、環境が許す方はそこに行って、情報を探し、職員の方に相談してみるのも良いのではないでしょうか。