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コロナ禍で生活インフラ化したブランドが高評価／日経リサーチ「ブランド戦略サーベイ2021」

MarkeZine編集部[著]

2021/09/22 17:00

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　9月22日、日経リサーチは主要企業600社のブランド力を測定・分析する「ブランド戦略サーベイ」の2021年版レポートを発売。併せてハイライトを発表した。

アップルジャパンが3年連続1位

　2019年から3年連続で首位をキープ。昨年から本格的にスタートした５G回線を背景にiPhoneの販売が堅調に推移したこと、遠隔学習や在宅勤務でiPadやMacの需要が増えたことなどが理由にあげられる。

　加えて音楽・動画配信などサブスクリプション型のサービスも伸びており、常に新しいプロダクト/サービスを提供し続けていることが高評価の背景にあるとうかがえる。

グーグルが総合2位、コンシューマー編で大きく躍進

　巣ごもり環境下で自宅で過ごす時間が増える中、YouTubeの利用者数が大幅に増加したことや、新型コロナウイルス接触確認アプリ「COCOA」をはじめとした各種アプリの配信でプラットフォーマーとして存在感がさらに高まったと考えられる。

第一四半期で過去最高の業績を記録したTOTOが7位

　自宅時間が増える中、「自宅をより快適にするにはどうすれば良いか」といった関心が消費者の中で高まり、リフォーム需要として顕在化した。特に、日々使用する頻度の高い洗面所やトイレ、手をかざして水が出る自動水栓といった水廻り製品が受け入れられており、コロナ禍による衛生意識の高まりの影響も評価を上げた背景にあると考えられる。

トヨタ自動車がトップ10に返り咲き

　直近2年は10位台にランキングを落としていたトヨタが9位にランクイン。3年ぶりのトップ10入りだ。コロナ禍からの回復がいち早く進む米国や中国で販売台数を大幅に伸ばしたことや、国内でも小型車「ヤリス」などの販売が好調であることが評価を上げていると見られる。

上位企業の特長とは？

　上位企業の特徴を見ると、長期化するコロナ禍の中で、ネット、リアルに限らず新しい生活様式に必要な基盤を提供し、変化する生活者の気持ちに寄り添ったブランドが評価を上げている。

　また今回の調査から新たに、SDGsへの取り組みの認知状況を測定。コンシューマー、ビジネスパーソンともにトヨタ自動車が認知度トップで、自動車業界を中心に取り組み認知が浸透している様子がうかがえる。

【ブランド戦略サーベイについて】

　同調査は企業のブランド力をコンシューマー（消費者）とビジネスパーソン2つの視点から評価する年1回のインターネット調査。ブランド力は「愛着度（ビジネスパーソンは企業魅力度）」、「自分必要度（ビジネスパーソンはビジネス有用度）」、「プレミアム（ブランドプレミアム・価格プレミアム）」、「独自性」、「推奨意向」の5指標に基づいて算出した「ブランド知覚指数（PQ＝Perception Quotient）」によって評価されている。