トライベックの調査・分析機関であるトライベック・ブランド戦略研究所は、「Web Equity 2021」の調査結果から、12業界248企業・ブランドについてデジタルメディア(公式サイト、SNS公式アカウント、公式アプリ)の事業活動への貢献度を算出し、ウェブサイト価値ランキング2021として発表した。
今回の調査において、ウェブサイト価値で1位となったのは「NTTドコモ」で791億円。コロナ禍での来店予約や手続きなど店舗業務をデジタルでフォロー、さらにインターネット販売限定の新料金プランの開始など、同社におけるデジタルメディアの役割はより一層大きなものとなり大幅ランクアップとなった。2位は「トヨタ自動車」で728億円、以下「ユニクロ」が725億円、「パナソニック」が644億円と続いた。
上位20位のランキングは次の通り。
なおウェブサイト価値は、デジタルメディアが企業や商品の認知度やイメージ、好感度などのブランド力向上にどの程度貢献しているかを評価した「情報価値」と製品・サービスの売上にどの程度貢献しているかを評価した「売上価値」を合算したもの。
「情報価値」は企業のデジタルメディアにおける各コンテンツの推定閲覧者数から算出した「閲覧価値」と会員登録やSNSのフォローといったコンテンツ閲覧後にとられる様々な行動から算出した「行動価値」の合算である。
【調査概要】
調査主体:トライベック(トライベック・ブランド戦略研究所)
調査期間:2021年6月1日~6月15日
調査対象者:全国20~69歳の一般消費者
調査対象製業界:電子・電機/情報・通信/自動車/住宅関連/化粧品・トイレタリー/OTC医薬品・健康機器/趣味・娯楽・その他/食品・飲料/運輸・レジャー/流通/金融/エネルギー・素材
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