SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

おすすめのイベント

おすすめの講座

おすすめのウェビナー

マーケティングは“経営ごと” に。業界キーパーソンへの独自取材、注目テーマやトレンドを解説する特集など、オリジナルの最新マーケティング情報を毎月お届け。

『MarkeZine』(雑誌)

第83号(2022年11月号)
特集「Web3、メタバース、NFT ── 最新技術が マーケティングに及ぼす影響」

MarkeZineプレミアム for チーム/チーム プラス 加入の方は、誌面がウェブでも読めます

MarkeZineニュース

Snapchatを運営するSnap、日本法人オフィスを設立

 Snapchatを運営するSnapは3月29日、東京・原宿に日本法人オフィスを開設。日本国内でSnapchatの展開を本格的に展開していくことを明らかにした。

 Snapchatは、3億1,900万人のユーザーを抱えるSNSだ。現在は一般的となっている、投稿が「一定時間後に自動的に消える」というプライバシーに配慮した機能を発明した。また、「レンズ」と呼ばれるフィルターを中心としたAR機能で、画像・動画を撮影し、シェアできる機能も人気で、欧米では若年層を中心に注目を集めている。

 Snapの日本法人は、日本の若者に向け、数千人におよぶ大学・専門学校の生徒と連携。同社が無料提供するAR制作デスクトップアプリ、「Lens Studio」によって作られたレンズを提供する予定だ。

 また、同社は国内のインフルエンサーを支援することにも注力。2022年はすでに7人のインフルエンサー(中里真哉斗氏、千葉祐夕氏、森長一誠氏、里吉峻氏、永島歩花氏、三野宮鈴氏、粕谷音氏)を「Snap Star」として認定しているが、今後も発掘していくという。

【関連記事】
UnityとSnapchat運営会社が広告分野などで提携 モバイルゲームユーザーへのリーチを強化
Smartly.io、Snapとパートナーシップ提携 Snapchat広告の運用・最適化などを支援
Tenjinが「Snapchat」の計測パートナーに/ターゲティングやクリエイティブの最適化が可能に
バイドゥ、「Snapchat」と連携 日本での広告販売を開始
ReFUEL4、「Snapchat」の広告パートナーに認定

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • Twitter
  • Pocket
  • note
関連リンク
MarkeZineニュース連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

MarkeZine(マーケジン)
2022/03/29 14:00 https://markezine.jp/article/detail/38677

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ


イベント

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング