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インテージ、YouTube広告の態度変容調査に関する新サービスの提供へ

 インテージは、YouTube広告の態度変容調査サービスの提供を開始した。

 今回提供するサービスでは、Googleが提供するAds Data Hub(以下、ADH)を用いて、広告識別子に頼らないログ計測によるYouTube広告の接触判定を実現。これにより、スマートフォン・パソコン・タブレット・コネクテッドテレビなどすべての配信デバイスにおいて、接触デバイス別や接触回数別など複数の指標に基づいた態度変容分析を可能にする。

 またインテージとドコモ・インサイトマーケティングが提供するテレビ視聴データ「Media Gauge Dynamic Panel(※)」を活用し、同一の調査モニターにおけるYouTubeとテレビ双方の広告効果を計測。分析にはユーザーから許諾を得た調査モニターのYouTube広告データのみを使用し、改正個人情報保護法に対応する。

※日本全国を対象に約92万人(2022年4月1日時点)から収集した人ベースのテレビ視聴データ計測サービス。「どこのエリア」で「どの番組/CM」が「各性年代」に「何人」見ているかを可視化する

 本サービスにおいては「傾向スコア補正」を導入。広告の接触者と非接触者の属性やメディア接触状況、商品カテゴリの関与度などの背景情報を統計的に揃えた上で、広告の純粋効果を測定する。これにより、利用企業が広告効果を過大もしくは過少評価するのを防ぐ。

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2022/09/30 14:45 https://markezine.jp/article/detail/40159

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