テレビCMへの予算投下を検討するアプリ企業が増加

MarkeZine編集部（以下、MZ）：まずは自己紹介をお願いします。

佐々（Adjust）：アプリ計測プラットフォーム「Adjust」を提供するAdjustにおいて、日本のゼネラルマネージャーを務めています。当社は2012年にドイツで立ち上がり、2014年に日本へ進出しました。日本支社は2023年で9年目を迎えます。

佐々（Adjust）：Adjustでは、流入元別のユーザー数や継続率、LTVを計測できます。現在日本で約800社の企業様にサービスを提供しており、主要アプリのほとんどにAdjustが使われています。

山科（Adjust）：同じくAdjust Japanで、シニアカスタマーサクセスマネージャーを務めています。ポノス様をはじめ、主に既存のお客様のサポートを担う役割です。アプリマーケティングの支援に携わって約5年が経ちました。

池田（ビデオリサーチ）：テレビ視聴率などのメディアデータを提供するビデオリサーチにおいて、企画推進を担当しています。DX化されていくメディアや広告に対し、新しい価値を提供することが我々のミッションです。

菊地（ポノス）：スマホアプリを運営するポノスで、2022年11月に10周年を迎えた「にゃんこ大戦争」のマス／デジタルプロモーションを担当しています。デジタルチームではリーダーを務めています。

MZ：Adjustとビデオリサーチは2022年7月に連携を行い、地上波テレビCMのモバイルアプリインストールへの貢献と、その後のユーザーLTVをアプリ計測プラットフォームAdjustで分析できるようにしたそうですね。連携の背景を教えてください。

佐々（Adjust）：2021年4月のATT（App Tracking Transparency）発動以前から、「正確なデータが取りづらくなるのではないか」という懸念や「マーケティング予算をどう振り分けていくべきか」という議論がアプリマーケターの間で持ち上がっていました。この議論を通じて、テレビCMへの予算投下を検討するアプリ企業が増え始めたのです。Adjustでは以前から「CTV AdVision」というツールを提供しているのですが、アメリカを中心としたコネクテッドテレビ市場の盛り上がりも連携の背景にあります。

テレビCMの強みは圧倒的な速度とボリューム

佐々（Adjust）：テレビCMの価値が改めて見直される中、Adjustというプラットフォームの網羅性を高めたい考えがありました。どういうことかというと、両社の連携前はAdjustの計測データとビデオリサーチさんが提供するテレビCMの放映データを、手動で突き合わせて分析するお客様が多かったのです。このような手間を軽減し、計測可能な範囲を拡げるために連携を行い、地上波テレビCMのモバイルアプリインストールへの貢献と、その後のユーザーLTVを計測する「テレビCM効果計測機能」の提供を始めました。

MZ：テレビというメディアに精通した池田さんのお立場から、改めてテレビCMが持つ特徴と強みを教えていただけますか。

池田（ビデオリサーチ）：テレビCMが持つ最大の特徴は、圧倒的な速度とボリュームです。商品やサービスのコアなファンだけでなく、ライトユーザーやノンユーザーにも短期間で認知してもらえます。

　デジタルマーケティングの台頭にともない、テレビCMをはじめとするマス広告は「インパクト重視で費用対効果を可視化しづらい」と思われがちですが、実際には様々なアプリ企業がテレビCMの出稿を通じて新規ユーザー数やインストール数の伸長に取り組まれています。

　Adjustさんと当社の連携によって、アプリ企業のKGI（経営目標達成指標）に関わる数値を非常に大きなボリュームで出せるようになりました。テレビCMの価値を改めて見直していただける機会になったと感じています。