働き方はビフォーコロナに戻りつつある

　最後に、働き方についても触れたい。テレワーク率は2020年4月に追加された調査項目のため、コロナ流行期以降の変化を見ていく。

　テレワークは、2021年の夏頃までは少しずつ増えていたが、そこから少しずつ下降している。特に2022年以降は感染者数の波の大きさに関わらず減少トレンドだ。そのため、コロナ以前の働き方に近づいてきていると言える。ただし、どの程度まで下がるのかについて、現段階では判断しづらいため、こちらも継続的な観測が必要だと萩原氏は語る。

　また、テレワークを標準の勤務形態にした企業も存在することから、ビフォーコロナに比べ働き方が多様になると言えるかもしれない。

データを「アフターコロナを考える議論」の出発点に

　ここまで紹介したデータについて、萩原氏は「議論の出発点にしていただきたい」と語る。同じデータを見ても、立場や経験によって解釈は人それぞれだ。データを共有し、仮説を考え議論することが重要だ。データから何が読み取れるか？　人々の生活はどのように変化したか？　アフターコロナの入り口に立った今だからこそ、考えてみてはいかがだろうか。

　なお、ここで提示したデータは一例にすぎない。Macromill Weekly Indexでは先述の通り10年分の調査結果が無料公開されている。調査期間や地域、性別や年代でのフィルタリングも可能だ。自社の事業や課題に合わせたデータを活用していただきたい。