データに基づいた広報活動に取り組むビルコムのPRコンサルタント・倉地大輔氏が「広報活動・PRの価値を可視化するデータ分析」を解説する連載第三回。今回は、具体的に広報活動で見るべき指標や、広報・PRの効果測定に有効なデータ活用の方法を紹介します。
PRの効果測定を正確に行うための4つの準備
前回は、広報戦略とPDCAサイクルについて解説しました。今回は、PDCAサイクルを回すために重要な効果測定の準備と指標について詳しく説明します。

PDCAサイクルを回していくためには、効果測定を正確に行う必要があります。そのためにも、準備として以下の4つのことに取り組みましょう。
- ツール選定
- 進捗の計測方法
- KPI設定
- 競合の特定
実務において、1~3を検討する広報担当者は比較的多いものの、「4.競合の特定」は見落とされがちな傾向があります。しかし広報・PRの活動成果は市場全体の傾向にも左右されるため、マーケティング調査などと同様に、自社の相対的な立ち位置を可視化しておく必要があります。また競合を特定することで、コミュニケーションプランニングにも幅がもたらされます。
では、今回の本題である「3.KPI設定」で必要な、広報活動で見るべき指標とは何なのでしょうか。
広報活動で見るべきデータ・指標とは?
第一回でもお伝えしましたが、長年、広報活動はパブリシティの獲得がメインとされていました。そして、その「獲得件数」や「広告換算値(雑誌やWebメディアなどで取り上げられた露出効果を、実際の広告枠を買い取って掲載したときの費用に換算した値)」で、活動の成果を評価していました。
しかし広告換算値については有効性を疑問視する声も多くあり、指標の一つではあるものの、本質的な成果を測るものではないという見方が強まっています。そこで、広報・PRの効果測定基準の国際的な指針となる「バルセロナ原則」について紹介します。
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- この記事の著者
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倉地 大輔(クラチ ダイスケ)
ビルコム株式会社 プロデュース局 シニアコンサルタント。国内外大手クライアントのコミュニケーション戦略設計、メッセージ開発などPR支援に従事し、セミナーにも多数登壇。広報効果測定ツール「PR Analyzer®」のデータ分析に長け、社内資格「PRアナリスト」有資格者。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
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