データに、より深い意味づけを

MZ：radikoはunerryと提携し、音声×位置情報を組み合わせたプロモーションを開発していると聞きました。背景をお聞かせください。

五十嵐（radiko）：「位置情報のデータに、より深い意味づけを行いたい。聴取者の方々の体験をより意味のあるものにしたい」と考えたことがきっかけです。この分野で優れたソリューションを展開されているunerry様と、パートナーシップを組ませていただきました。

平井（unerry）：ラジオは各地域に根ざしたコンテンツを提供しており、位置情報はその地域と密接に結びついています。つまり、地域に応じた適切なコンテンツ提供を実現するために、位置情報が不可欠な要素となっているわけです。

平井（unerry）：私たちunerryは約4.2億IDという規模の人流ビッグデータを保有し、「Beacon Bank」というリアル行動データプラットフォームを展開しています。具体的には、radiko様のようなアプリ事業者様にSDKを提供することで位置情報データの活用を支援し、さらにビーコン端末のネットワーク化により、より精緻な位置情報の把握を可能にしています。

MZ：radiko Adによる、音声と位置情報を組み合わせたプロモーションの特徴について教えてください。

五十嵐（radiko）：位置情報によるターゲティングから実際の来店効果まで、一気通貫での実施が可能です。単なる位置情報の活用だけでなく、そのKPIとなる来店行動までを可視化できることが、大きな価値となっています。

　特に注目すべきは、データの質の高さです。単発の来店や通過といったデータではなく、来店頻度を偏差値化することで、より精緻な行動分析を実現しています。たとえば、「ファストフードを頻繁に利用する」といった具体的な行動特性を把握したうえで、その方に合った広告を配信することが可能です。

　高精度なデータを活用することで、新商品の告知から実際の来店促進、来店頻度の変化まで、施策の効果を具体的に測定できます。インターネット上の検索履歴や興味関心の推測による従来型とは異なり、実際の行動に基づいた、確度の高いアプローチを可能にしています。

来店効果5倍以上も！radiko Adの事例や成果

MZ：radiko Adの具体的な事例や成果についてお聞かせください。

五十嵐（radiko）：自動車メーカーであるBYD Auto Japan様の事例では、各店舗への来店促進を主目的として実施しました。店舗ごとの来店データを緻密に測定したことで、単なる全体的な来店増加率ではなく、個別店舗での効果や来店の時間帯まで含めた詳細な分析を行いました。

　また、radikoではアプリ内で完結する形でブランドリフト調査を無償で実施できる仕組みを構築しています。具体的には、radikoアプリ内で直接アンケートを実施し、そのワークフローを自社内で完結させることができます。

五十嵐（radiko）：もうひとつの事例では、大手ドラッグストアチェーンにおける特典付きキャンペーンを実施し、その告知をradiko Adで行いました。結果、広告接触者の来店効果が非接触者と比較して5～6倍という顕著な上昇を示しました。加えて、ブランドリフトの観点でも、特に購買意向において著しい向上が見られた事例です。

五十嵐（radiko）：この成功の背景には、radikoの「ながらメディア」としての特性が活きていると考えられます。利用者が移動中や日常生活の中で広告に接触し、近隣店舗の存在を認識することで、実際の来店行動につながりやすい環境を作り出せました。

　さらに、この事例は単なる個別商材の広告効果だけでなく、リテールメディアとしてのradikoの可能性も示唆しています。メーカーと流通チェーンを結ぶプラットフォームとして、位置情報を活用した効果的なプロモーションが可能であることが、具体的な数値として実証されたと言えるでしょう。