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MarkeZine Day(マーケジンデイ)は、マーケティング専門メディア「MarkeZine」が主催するイベントです。 「マーケティングの今を網羅する」をコンセプトに、拡張・複雑化している広告・マーケティング領域の最新情報を効率的にキャッチできる場所として企画・運営しています。

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MarkeZine Day 2026 Spring

CXマーケターの革新事例を探る(AD)

「どうせ使いこなせない」からの脱却。丸井がKARTEで築いたリピート顧客比率二桁増と自走文化

 リッチなマーケティングツールを導入したものの、担当者が十分に使いこなせず無用の長物と化す──そんな体験談を聞いたことがある。カスタマーサクセスのサポートを受けながら活用しようにも「他のメンバーにノウハウが広がらず、スキルが属人的になってしまう」「そもそも自社で描くべき顧客体験が定まっていないので活用しきれない」など、成果創出までの道のりは険しい。ファッションビル「マルイ」「モディ」やECサイト「マルイウェブチャネル」などを運営する丸井では、プレイドのCXプラットフォーム「KARTE」を2024年に導入。同社が提供するプロフェッショナルサービス「PLAID ALPHA」をあわせて利用することにより、成果創出に向けて自走できる組織づくりに成功した。MarkeZineでは関係者を取材し、そのプロセスに迫った。※肩書はすべて2026年3月31日現在のものです

ツールを使いこなせる人材が育ちにくい理由

──丸井では精緻な1to1コミュニケーションの実現を目指し、2024年にマーケティング基盤を刷新したとうかがいました。ツールのフルリプレイスを決断した背景には、どのような課題やボトルネックがあったのでしょうか?

新津:元々使っていたMAツールを十分に使いこなせていなかったのです。当社では、メンバーのチャレンジと成長を促す目的で、一定期間での異動を奨励しています。メンバーが様々な部署を経験できる一方、部署内にノウハウが定着しにくく、スペシャリストが育ちづらい側面もありました。

丸井グループ 執行役員 丸井取締役 EC事業本部長 新津 達夫氏
丸井グループ 執行役員 丸井取締役 EC事業本部長 新津 達夫氏

新津:自社ECサイト「マルイウェブチャネル」でEC専業の他社と競うにあたり、コミュニケーションのパーソナライズは避けて通れません。サイトを訪れた方に適切な内容とタイミングで接客を行える状態が理想でした。

 これまでは、MAツールの運用ノウハウを身に着けたメンバーが異動してしまうと、他のメンバーに一から学習してもらう必要が生じ、接客の高度化までなかなか手が届かなかったんです。「もっと直感的に操作できるMAツールなら、皆が運用ノウハウをマスターできるのでは」と考え、フルリプレイスを決めました。

──CXや顧客データ活用に強みを持つプレイドの「KARTE」に白羽の矢が立ったそうですが、導入の決め手を教えてください。

新津:他社プロダクトとの比較やPoCの結果、直感的なUIやコストパフォーマンスの高さが際立っていたためです。ただ、機能がリッチなKARTEを導入するだけでは以前の二の舞になってしまいます。そこで、プレイドのスペシャリストが当社に常駐しながら運用の内製化までコミットしてくれる「PLAID ALPHA」の存在を知り、KARTEを導入するならPLAID ALPHAの利用が不可欠だと感じました。

単なるツールの運用代行ではない

──PLAID ALPHAとはどのようなサービスなのでしょうか?

千菅:PLAID ALPHAは、顧客体験の変革を「戦略」と「組織」にまで広げて実現するプロフェッショナルサービスです。

プレイド Professional Services Manager 千菅 一真氏
プレイド Professional Services Manager 千菅 一真氏

千菅:当社がKARTEをリリースしてから約10年が経ちました。10年間でプロダクトのラインナップや機能が充実し、カスタマーサクセスのチームがクライアント企業の活用をサポートする体制も盤石になりました。ただ、カスタマーサクセスのミッションはあくまでクライアント企業の状況を把握して、KARTE活用のステップを適切に踏めるよう伴走することです。一社一社のクライアント企業に入り込んで、課題を直接解決しにいくようなアプローチではありません。

 PLAID ALPHAは、プロダクトの費用とは別にクライアント企業から費用を頂戴し、個社ごとの具体的な課題を解決するプロジェクト型のサービスです。KARTEの導入や、丸井様のように他社プロダクトからのリプレイスの支援はもちろん、導入後の内製化やグロースの支援まで担います。

 当社はKARTEの提供企業であると同時にCXのプロフェッショナルでもあります。そのため、支援内容はプロダクトの活用支援にとどまりません。「このサービスではどのような体験をお客様に提供するべきか」「その顧客体験を実現するためには、どのようなUI/UXをデザインするべきか」などの問いを立て、体験そのものを設計するサポートも行っています。

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約9ヵ月間の常駐でKARTE活用施策の効果を証明

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この記事の著者

MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

デジタルを中心とした広告/マーケティングの最新動向を発信する専門メディアの編集部です。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

提供:株式会社プレイド

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2026/03/25 10:00 https://markezine.jp/article/detail/50183

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