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小林佳徳のネットメディア通信

第4回 マッシュアップで輝く「動画配信サービス」の近未来


 いくつか考えられるケースを挙げてみました。

  1. 無料配信している番組内に広告を表示してスポンサーから利用料を徴収する
     地上波テレビ放送が成り立っているのは高額な広告料金のおかげです。もちろん地上波テレビ放送の強大な宣伝広告効果が認められているからスポンサーがつくのです。Webの動画配信も同様に広告収入に頼るという選択肢がありますが、現時点ではテレビほどのアクセス数と影響力を誇る番組がなく、有力なスポンサーがつかないこと、また広告を入れすぎることで視聴者が離れてしまう危険もあります。

  2. 番組を有料で配信
     いわゆるペイ・パー・ビュー(PPV)方式です。これまでにも有名なアーティストなどが配信を試みたことがありましたが、思うように普及していないようです。近頃はレンタルビデオ店に行かずに見たい番組を見ることができるということで、インターネット視聴時間の増加にともない、パソコンの画面上で映画などをPPV方式で見ている人も増えているようです。ただし、すでに放映された番組や有名な映画など、知名度のあるコンテンツでないと、なかなか対価を支払ってまでは利用しないかもしれません(DVDで買うほどではないが、以前から見たかったコンテンツの配信等に向いてるでしょうか?)。またこの方法では「ぽすれん」のようなインターネットでDVDを借りてポストで返すといった仕組みなどとも競合になる可能性があります。

  3. 動画コンテンツのアップロードや配信行為自体に課金
     これは、動画配信サーバのレンタルを行っている場合や、閲覧は無料だがコンテンツのアップロードは有料のサイトなどが当てはまりますが、課金を行うためには特殊なインフラや設備が必要となることや、これの次に紹介する「配信・アップロード自体を無料」にしたサイトが増えてきているため、これだけで収益を確保することは難しいでしょう。

  4. 動画共有サイトを運営
     とにかく、無料でコンテンツをどんどん登録してもらい、ページビュー(PV)を稼ぐというタイプです。今、このタイプのサイトが急増しているようです。ただしご存知のとおり、扱うコンテンツのデータ量が大きいため、従来のサイトと比べてある程度のサーバ容量と回線帯域をあらかじめ確保しておく必要があります。YouTubeではアップロードされる大量の動画を保存、配信するために、巨額のサーバ費用を払っていたそうです。また違法コンテンツをアップロードされてしまうかもしれないというリスクに対する管理も必要です。

     ところで、YouTubeは有名ですが他にはどのような動画共有サイトがあるのでしょうか。

国内の動画共有サービスサイト

 動画共有サイトにどのようなものがあるのでしょうか? 日々、新しいサイトが増え続けている状況なので、ここでは一部だけ取り上げてみます。サイトを調査する前には、どのサイトも基本機能は同じで、「動画ファイルにタグをつけてアップロードするだけ」かと思っていたのですが、調べてみると各サイト毎に差別化のための特徴があり、興味深いです。

    Stickam (株式会社E-Times Technologies)
    特徴:ライブカメラ中継
    Any  (株式会社 Any)
    特徴:携帯から動画を投稿してSNSで共有
    Askビデオ  (株式会社アスク ドット ジェーピー)
    特徴:検索技術を活かした各種サービスを展開
    ワッチミーTV (フジテレビラボLLC合同会社)
    特徴:編集部企画による高品質番組配信 
    PeeVee.TV (ピーヴィー株式会社)
    特徴:アップロード容量無制限。iPodへのダウンロード対応
    アメーバビジョン (株式会社サイバーエージェント)
    特徴:ブログとの強力な連携
    ポッシュミー (株式会社ゼロスタートコミュニケーションズ)
    特徴:デビュー支援・オーディション系
    Ganzis (株式会社エルテス)
    特徴:動画検索

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    コンテンツを集めた先にあるマッシュアップ

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    この記事の著者

    小林 佳徳(コバヤシ ヨシノリ)

     1973年山梨県甲府市生まれ。幼少時代にNEC PC6001と出会いコンピュータに興味を持つ。 新潟大学大学院自然科学研究科在籍中にインターネットの可能性に惹かれ、1998年に上京。大日本印刷、ベネッセコーポレーション、と大企業を経験後、livedoor、モバイルファクトリー、イトクロなどのベンチャー企業を経て、...

    ※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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    MarkeZine(マーケジン)
    2007/02/28 18:44 https://markezine.jp/article/detail/808

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