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そろそろ動画SEOを意識しては?
YouTube+自サイトでの動画マーケティング事例

2011/03/22 11:00

 動画を導入すればコンバージョン率が向上する。テキスト+画像で表現しきれないところを動画で説明することのメリットに気づく企業も増えてきたが、動画を使って人を集めることに意識を向ける企業も現れ始めている。メインワードで検索ボリュームが確保できずにいたあるニッチなメーカーは動画に活路を求め、動画SEOを意識した運用をすることで今までには望めなかった量の集客に成功したという。(バックナンバーはこちら)

「動画でリッチ体験」だけではもったいない。動画で集客面でも上積みを

 Googleでは数年前から、画像や動画、地図、ニュースなども検索結果ページに表示するようになっている。例えば「動画SEO」と検索すると、YouTubeにアップされている動画がファーストビューで表示される。

 何年か前から「動画を使ったSEOをしよう」と提案する企業も現れているが、動画SEOにもそろそろ本格的に取り組むべき時なのかもしれない。というのも、ここ1~2年で動画のトラフィックが急増。2010年には全体の51%を占めるようになっているのだ。

1995~2010年にかけて、USでのインターネット上のトラフィックを100分率で示した図
全トラフィックの中で動画(Video)のトラフィックが増加傾向にある
(出典:Limelight Networksの2010年Financial Analystミーティングの資料/P18
1995~2010年にかけてのトラフィックの分布図。近年動画のトラフィックが急増している(出典:Limelight Networksの2010年Financial Analystミーティングの資料/P18)

 「全体の51%のトラフィック」と言われても、「YouTubeなどの動画共有サイトのトラフィックが大部分を占めているんだろう」と思う人も居るかもしれない。

 だが、動画共有サイトのトラフィックはそのうちの半分程度。残り半分は企業サイトに掲載された動画が生んだトラフィックなのだ。

 動画先進国のアメリカでは、動画は「差別化のためのコンテンツ」ではなく、競合他社に差を付けられないために「必須のコンテンツ」。

 日本でも自社サイトやランディングページでの滞在時間/コンバージョン率などを向上させるため、動画を導入する企業が増えてきているので、制作済みの動画コンテンツ数も当然多くなってきている。

 つまり、動画の視聴が一般ユーザーにも浸透し、企業側も動画コンテンツを持つようになった今こそ、日本でも動画を使ってユーザー体験をリッチにするだけではなく、動画を使った検索エンジンなどからの集客を意識してみても良いのではないか、ということ。どうすれば動画SEOで集客できるのか。

 アメリカで成功している企業の事例を取り上げながら、動画SEOを推進する勘所を紹介していこう。

動画SEOに果敢に取り組むニッチ企業

 SaaS(Software as a Service)型の動画配信プラットフォーム「Brightcove 5」を提供するブライトコーブ株式会社のマーケティング&プロダクトマネジメント シニアディレクターである須賀正明氏(写真左)によると、同社顧客の中で動画SEOの成功事例として挙げられるのはOpto 22というメーカー。

 工場のオートメーション化、遠隔制御、プロセス制御といったところにかかわる硬派な製品を開発・製造している。

 非常に専門的な製品群を扱っているだけに、どんな製品か、導入のメリットは何か、といった情報を文章と画像だけで伝えるのは難しい。そこでまずは自社製品を分かりやすく伝えるために動画を導入。

 女性が製品を説明する動画を用意しつつ、LinkedIn、Facebook、Twitter、RSSなどとも連係させて潜在顧客の囲い込みを図った。

 しかし、専門的過ぎる製品群のため、そもそも自社サイトに人が集まらない。リスティング広告で集めようとしても「遠隔制御」「プロセス制御」といったワードの検索ボリュームは極わずか。集客しようとしても数が取れない状況だった。

 「そもそもキーワードのボリュームが無いのでどうしたらいいのか、というところで行き着いたのが動画です。中でもYouTubeに動画をアップするのが一番効果的でした」と須賀氏はOpto 22の置かれていた状況を説明する。

 工場関連のワードでGoogle検索した時、YouTubeにアップした自社動画が表示されるよう、動画のタイトルやタグ、説明文をチューニング。リスティング広告だけではなく、検索結果ページの動画欄でも自社コンテンツが表示されるようにして、画面内の占有率を高めようとしたのだ。

 Opto 22の取り組みで特筆すべきなのは、自社製品と直接的な関係のあるワードだけでなく、リスティング広告の出稿がブロックされそうな関係性の薄い企業名や業種名、地名などでも自社動画が表示されるように工夫しているところ。

 例えば、アメリカの大手通信事業者に自社製品が導入されたことがあるのなら、その通信事業者の社名の検索結果ページでも自社動画を表示させようとした。

 「プレスリリースした導入事例を覚えていて、導入先の企業名で検索されることもあると考えての対策です」(須賀氏)

 導入実績のある企業名と同様に、導入実績のある業種名、導入企業の工場が存在する地名などでも上位表示を狙うことで、ロングテールからの獲得も増やしていったのだ。


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