CPCに通じる発想　入店を関知し、ポイントを付与するアプリ「スマポ」

　ただし、この技術は当然ながら精度が重要であり、まだあまり広く使われているわけではない。先進的な例としては、柴田氏が手がけるスマートフォンアプリ「スマポ」が挙げられる。これはスポットライト社独自の超音波による来店検知技術を活用しており、ダウンロードしたユーザーがスマポ加盟企業の店舗に入ると自動的にポイントが得られたり、何らかのインセンティブが得られたりするアプリだ。ポイントが共通のため、異なる企業同士の送客にもつながっている。

　「来店関知のメリットのひとつは、費用対効果を管理できる点。ネットマーケティングのCPCの考え方と同じように、訪問回数に応じて無駄なくインセンティブ費用をかけることができるので、店舗周辺にいるユーザーに一斉にデジタルクーポンを配布するのとはコストと効果の点で大きな違いがある」

　また、スマポではユーザー属性に応じたターゲティングができることから、その人に合ったコンテンツの表示やサービスの提供が可能だ。店舗スタッフのオペレーション上の問題もない。

　現在、丸井やビックカメラ、ユナイテッドアローズなど様々な業種の大手企業が参画。企業間・店舗間送客による新規来店に数値で分かる効果が現れており、ユーザーをセグメントしている分、購買転換率も高いという。

O2Oにより、顧客の流れをネットからリアル店舗へ

　レジや売り場まで特定できる技術に関しては、すでにタッチしてクーポンを得る、電子マネーで決済するといった方向からセキュリティレベルが高い技術が確立されている。また双方向通信も可能であることから、「デジタルサイネージなどを用いたユーザー体験によるロイヤルティの向上は十分に行える」と柴田氏は語る。

　消費者が接触する情報が膨大になり、またメディアも細分化したことで、マス広告の効果が薄れ、各施策の効果測定も行いにくくなっている。今、多くの小売店舗がこうした課題に直面している。さらに、店舗をショーウィンドウとして実際の購買はECで価格を比較し決済する、といった「オフラインtoオンライン」の行動も現れてしまっている。

　だが、「こうしたピンチはチャンスでもあり、大きなターニングポイント」だと柴田氏。

　「顧客に直接対面しているリアル店舗には、ネット上のユーザー行動からは分からない情報が蓄積され、本来は購買の場として優位な立場。消費者が情報収集、意思決定、決済のプロセスをオンライン・オフラインの区別なく行っているからこそ、O2Oの流れを効果的に取り入れることで、さらなる集客や購買促進につなげられるはず」と語り、O2Oが小売業にもたらす可能性を示唆して講演を締めくくった。